結局セ・リーグも4月12日開幕で落着

 日本中が自粛ムードが漂う中、プロ野球の開幕問題が世間をにぎわせた。被災地の宮城県が本拠地である楽天イーグルスが所属するパ・リーグは17日、開幕日を4月12日に延期することを発表。一方、セ・リーグは予定通りに3月25日に開幕することを発表した。しかし、開幕の延期、パ・リーグとの同時開幕を主張する選手会が反対。また監督官庁の文部科学省もナイター開催に「待った」をかけた。これらを受け、セ・リーグは19日に、29日への開幕延期、4月3日までのナイターのとりやめ、以降も「減灯ナイター」として節電に務めるなどの案を発表した。しかしわずか4日の延期というアリバイ作り的な案に選手会と世論の反発は大きくなった。



 このセ・リーグの対応には政府も黙ってはいられなかった? 22日に加藤コミッショナー、セ・リーグの新純生理事長(ヤクルト球団常務)、パ・リーグの井上智治理事長、新井貴浩選手会会長が監督官庁の文部科学省を訪れ経緯を説明したところ、高木義明文科相、蓮舫・節電啓発担当相から4月中のナイター開催の自粛の再考を求められてしまった。



 結局24日に開かれたセ・リーグの緊急理事会でパ・リーグと歩調を合わせ4月12日に開幕することが決まったのだが、ここまでのドタバタはいったい何だったのだろうか。



 かたやサッカーのJリーグは早々に3月中の試合を延期、22日には4月23日にリーグを再開することを決定。17日には日本代表vsJリーグ選抜のチャリティーマッチ(29日:長居スタジアム)を発表した。長友をはじめ海外で活躍する代表選手も所属チームを説得し、この試合に出場。サッカー界は一丸となってこの未曾有の大地震に取り組んでいる。