vol.357

商社6社最高益　資源・エネルギー高が追い風

　総合商社大手6社の平成20年3月期連結決算が出そろった。権益を持つ原油や石炭、鉄鉱石といった資源・エネルギー市況の高騰を追い風に、全社が最終利益で過去最高を更新した。6社合計の最終利益のうち、資源・エネルギー部門は7884億円を稼ぎ出し、全体の51％を占めた。
　三井物産はロシアの石油・天然ガス事業「サハリン2」やインドでの鉄鉱石事業で巨額の株式売却益をあげた。資源エネルギー部門の最終利益は3011億円で、最終利益の73％に達した。伊藤忠商事や丸紅、双日も資源・エネルギー部門がもっとも収益に貢献した。最大手の三菱商事は好調な資源関連に加え、機械や化学品、生活産業の非資源3事業でも最高益を実現。住友商事は輸送機・建機など各部門でバランス良く稼いだ。
　21年3月期も、「原油や石炭、鉄鉱石の価格上昇が見込める」（三井物産の松本順一副社長）とし、資源高を背景に、双日を除く5社が最高益更新を見込む。双日は減益を予想しているが、「最低限の必達目標」（加瀬豊社長）としており、最高益更新も視野に入れている。