訪問看護とはどのようなサービスか
訪問看護とは、病気や障がいを抱えた方のご自宅に看護師が定期的に訪問し、健康状態の管理や医療処置、療養上の世話などを行うサービスです。医師の指示に基づいて提供されるため、適切な医療ケアを自宅で受けることが可能です。
訪問看護の対象者は、主治医から「訪問看護指示書」が交付された全ての年齢、疾患、状態の方となっています。乳幼児から高齢者まで、幅広い年代の方が利用できる在宅医療の重要な柱といえるでしょう。
医療保険と介護保険による違い
訪問看護は利用者の年齢や疾患によって、医療保険または介護保険のいずれかが適用されます。65歳以上で要支援・要介護認定を受けている方は原則として介護保険が優先され、40歳未満の方や特定疾病に該当する方は医療保険が適用されます。
訪問看護が向いている人の特徴
通院が困難な状態にある方
訪問看護の最も基本的な対象者は、通院による療養が困難な方です。具体的には以下のような状況にある方が該当します：
- 病気や障害によって歩行困難や寝たきり状態にある方
- 足腰が弱って一人で外出や通院が難しくなった方
- 認知症の進行により、一人で通院できない方
- 人工呼吸器やカテーテルなどの医療機器を装着していて移動が困難な方
また、ご家族の付き添いが困難な状況にある方も、訪問看護の対象となります。独居の方だけでなく、老老介護の状況にあるご家庭でもサービスを利用することができます。
継続的な医療管理が必要な方
慢性疾患を抱えており、継続的な医療管理が必要な方も訪問看護に適しています。以下のような疾患や状態の方が該当します：
- 脳血管疾患による後遺症で麻痺がある方
- 心不全や慢性閉塞性肺疾患（COPD）で在宅酸素療法を受けている方
- 糖尿病などの内分泌疾患で血糖管理が必要な方
- 褥瘡（床ずれ）の処置が必要な方
これらの方々は、定期的な健康状態の観察や医療処置、服薬管理などが必要であり、訪問看護によって安全な在宅療養を継続することができます。
終末期ケアを自宅で受けたい方
がんなどの疾患で終末期を迎えた方で、住み慣れた自宅で最期の時を過ごしたいと希望される方も訪問看護の重要な対象者です。訪問看護では、疼痛管理や症状緩和、ご家族の精神的サポートなど、終末期ケアを提供しています。
また、自宅での看取りを希望される方に対しても、24時間体制でサポートを行い、ご本人とご家族の希望に沿った看取りケアを実施しています。
精神疾患を抱えている方
統合失調症やうつ病、不安障害などの精神疾患を抱えている方も訪問看護の対象となります。精神科訪問看護では、服薬管理や症状観察に加えて、日常生活の自立支援や社会復帰に向けたサポートを行っています。
自立支援医療制度を活用することで、精神科訪問看護の費用負担を軽減することも可能です。
小児で医療的ケアが必要な方
医療の進歩により、重い障害や難病があっても自宅で家族と過ごせるお子さんが増えています。医療的ケア児と呼ばれる、たんの吸引や経管栄養などの医療的ケアが日常的に必要な小児も、訪問看護の重要な対象者です。
小児の訪問看護では、医療的ケアの提供だけでなく、ご家族への技術指導や精神的支援、学校や地域の福祉サービスとの連携も重要な役割となっています。
訪問看護を利用するメリット
住み慣れた環境で安心して療養できる
訪問看護の最大のメリットは、住み慣れた自宅で療養できることです。病院では治療が最優先される「治す医療」が中心ですが、在宅医療では患者さんの生活に寄り添う「支える医療」が提供されます。
自宅では患者さんがリラックスした状態で療養でき、認知症の方も住み慣れた環境にいることで症状の進行抑制につながる可能性があります。家族との時間を大切にしながら、適切な医療ケアを受けることが可能です。
24時間365日の安心サポート体制
多くの訪問看護ステーションでは、24時間365日の緊急時対応体制を整備しています。利用者やご家族が困った時には、いつでも看護師に相談できる体制があることで、安心して在宅療養を続けることができます。
緊急時には電話での対応に加えて、必要に応じて看護師が自宅に駆けつける緊急訪問も行っています。このような包括的なサポート体制により、在宅でも安心感を得ることができます。
個別性の高いケアを受けられる
訪問看護では、利用者お一人お一人の生活環境や価値観、希望に合わせた個別性の高いケアを提供しています。看護師が実際の生活の場を見ることで、その人らしい生活を維持するための具体的な支援を行うことができます。
1回の訪問時間は30分から90分程度で、その間は利用者さんとご家族だけにじっくりと向き合うことができるため、病院では難しい丁寧なケアの提供が可能です。また、服薬管理や食事指導なども、実際の生活環境に合わせてより実践的に行うことができます。
訪問看護を利用するための手続き
訪問看護を利用するためには、主治医による「訪問看護指示書」の交付が必要です。まずは現在通院している医療機関や、かかりつけ医に相談することから始めましょう。
介護保険を利用する場合は、要介護・要支援認定の申請も必要になります。ケアマネジャーがいる場合は、訪問看護の利用についても相談に乗ってくれるでしょう。
医療保険を利用する場合は、主治医による訪問看護指示書があれば契約を締結し、サービスを開始することができます。指示期間は最大6か月まで設定可能で、利用者の状態に応じて継続的なサービス提供が行われます。
まとめ
訪問看護は、通院が困難な方から継続的な医療管理が必要な方、終末期ケアを希望される方まで、幅広い方々にとって重要なサービスです。住み慣れた環境で安心して療養でき、24時間365日のサポート体制、そして個別性の高いケアを受けられることが大きなメリットといえます。
高齢化社会の進展により、訪問看護のニーズは今後ますます高まることが予想されます。ご自身やご家族の状況に応じて、訪問看護という選択肢も検討してみてはいかがでしょうか。まずは主治医や地域の医療機関、ケアマネジャーなどに相談することから始めることをお勧めいたします。
