2月2日の日本経済新聞の夕刊一面トップはこんな見出しのニュースでした。

『「電話は苦手」な若手支援　検定や研修、職場で拡充 SNS世代、企業がイチから指導』

　内容は見出しからお察しのとおり。信用金庫の若手職員がここ数年、電話対応で、アポの時間を確認しきれなかったり、相手の社名を聞きそびれたりといったことが相次いだことから、記事では、新入社員が電話応対の技能検定を受験するように義務付けるようになったと紹介しています。

　検定の受験者は5年で4倍に増えているそうですが、若者たちがメールやSNSに慣れる余り、知らない人と電話をするのが苦手にしていることを背景に挙げています。この記事を読んで、とうとう企業の研修を強化するところまで来たかと言うのが実感です。

　検定の受験者が増えたこの5年は、私がまさに政治の世界から大学教員に復帰してからの時期と重なりますが、キャンパスに戻った直後から「異変」を感じました。ある用件で「電話をしろ」と学生に言うと「えっ？」と驚いた反応が返ってきたことに逆にこちらが驚きました。

「LINE世代」の学生たちは、無料通話で話ができるようになったのにも関わらず、電話をしないのです。教授や学外の人にアポを取る際に電話をかけることやお願いメールを書くことが随分とおっくうのようです。

　目上の人と電話で話せないから、敬語も上達しない。要件を的確に話す訓練もされていない。だから冒頭の信金職員のように相手の社名を聞きもらすのでしょう。企業が半ば強制的に検定試験を受けさせないと、電話で話す基礎的なスキルの身につかない時代になってしまったと思うと、ITの利便性の落とし穴を痛感します。対策として、私のゼミでは、初めて会った人、それも世代の違う方に自分やプロジェクトを紹介するふれこみで話す練習をさせています。

　この問題、私と異なる意見もあります。IT通でおなじみの中村伊知哉さんはツイッターで「若者は電話が苦手というのは、電話が不要なメディアになっていくということ。短期的には電話リテラシーを教えるとしても、長期的には電話レスの職場を作ることが必要になる」と指摘していました。

　確かに職場のIT化で不要不急の電話を嫌がる人も増えているでしょう。ただ電話くらいの会話力を鍛えないと、社会に出たとき、面と向かっての商談など交渉ごとを乗り切れるのか心配になってきます。
（東大・慶応大教授）