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あの定番ブランドも機能性表示食品に!コロナ禍での健康ニーズが後押し

2022.10.11Vol.web original新製品
 いまやスーパーやコンビニエンスストア等、あらゆるお店でよく見かけるようになった機能性表示食品。特定保健用食品(トクホ)のような国の審査はなく、事業者(企業・団体など)の責任で消費者庁に届け出ることで販売が可能になるため、そのハードルの低さもあってか、2015年に機能性表示食品制度が施行されて以来、その届出数は年々増加傾向にある。

タモリ、免疫ケアに気を使うも笑顔は増えず!?「免疫力で笑っているわけじゃない」

2022.10.05Vol.Web Original新製品
「キリンのプラズマ乳酸菌 新CM発表会」が5日、都内で行われ、タレントのタモリとプロ野球解説者の宮本和知が登場した。

線虫がん検査「N-NOSE」HIROTSUバイオサイエンス、福岡ソフトバンクホークスのオフィシャルスポンサーに

2022.09.23Vol.Web Originalニュース
 線虫がん検査「N-NOSE(エヌノーズ)」を開発・販売するベンチャー企業「HIROTSUバイオサイエンス」と、現在パ・リーグ首位のプロ野球「福岡ソフトバンクホークス」がオフィシャルスポンサー契約を締結したことが発表された。

都医師会・尾﨑氏、全数把握見直しに「漏れた方がそのまま放置されることがないように」

2022.09.13Vol.Web Originalニュース
 東京都医師会は13日、都内で今後の感染症対策について定例記者会見を行った。

線虫がん検査「N-NOSE」のHIROTSUバイオサイエンスが日本相撲協会とオフィシャルパートナー契約 親方や力士に年1回無償で提供

2022.09.07Vol.Web original ニュース
 線虫がん検査「N-NOSE」を開発・提供する株式会社HIROTSUバイオサイエンスは1日、公益財団法人日本相撲協会とオフィシャルパートナー契約を締結したことを発表した。 「N-NOSE」は、嗅覚に優れた線虫という生物が人の尿中に含まれるがんの匂いを検知することを利用したがんの一次スクリーニング検査で、今回のオフィシャルパートナー契約では、ステージ1の早期がんにも反応する「N-NOSE」を親方や力士など協会員に年1回無償で提供するというもの。  今月国技館で開催される大相撲九月場所では、初日から千秋楽までの15日間、国技館2階正面に特設ブースを開設し、「N-NOSE」検査キットを販売。がん早期発見の重要性を啓発する。  日本相撲協会の芝田山広報部長は「このたびは日本相撲協会のオフィシャルパートナーに参画していただき、誠にありがとうございます。1500 年の歴史を誇る神事としての伝統文化の継承と発展を使命とし活動していますが、相撲協会員の健康だけではなく、世の中すべての人々が健康であることが、その活動の原動力になると考えております。HIROTSUバイオサイエンスの「N-NOSE」によってがんの早期発見、皆様の健康な生活ができることを祈念しております」とコメント。  HIROTSUバイオサイエンスの広津崇亮代表取締役は「今回、日本が誇る伝統文化である日本相撲協会様とオフィシャルパートナー契約を締結することができ、大変光栄に思います。当社は今回の取り組みを通じて、世界中の相撲ファンの方にがんの一次スクリーニング検査である“N-NOSE”の特長をまず知っていただき、その上で皆様の健康管理に取り入れていただける存在になることを期待しています」と、コメントを寄せた。

都医師会・尾﨑会長「全数把握すでに破綻」「国として新しい対策打ち出して」待機期間解除後初の会見

都医師会の尾﨑会長が新型コロナ「濃厚接触者」に 9日予定の定例記者会見は中止

〈1歳三男も殺害疑い〉子どもの病気やけが、実は…「代理ミュンヒハウゼン症候群」とは?

2022.07.31Vol.Web Original【気になる医療キーワード】
 神奈川県大和市の自宅で小学1年の次男を窒息死させたとして、母親が殺人罪で起訴された事件で、2017年に1歳の三男も窒息させて殺害した疑いが強まったとして、神奈川県警は31日にも再逮捕する方針で30日に逮捕状を取ったことが分かった。この母親は、過去に「代理ミュンヒハウゼン症候群」の疑いがあるとして県や市から対応されていた。  特殊な形の虐待でもある「代理ミュンヒハウゼン症候群(MSBP)」とはどのような病態なのだろうか。公益社団法人東京都医師会副会長を務める「ひらかわクリニック」(八王子市)の平川博之院長に解説してもらった記事を再掲する(初出:2020年10月27日、肩書きは当時のまま)。 ◆ ◆ ◆

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12万6720人

 新年恒例の一般参賀が1月2日、皇居で行われ、天皇、皇后両陛下や皇太子ご夫妻をはじめとする成年皇族方が宮殿「長和殿」のベランダに計5回立ち、手を振って応えられた。宮内庁によると、平成で最多だった6年(計8回で11万1700人)を上回る12万6720人の参賀者が訪れた。天皇陛下の譲位日が31年4月30日と決まってから初めての新年一般参賀で、国民の関心の高まりが要因とみられる。

39.4%

 平成29年の大みそかに放送された「第68回NHK紅白歌合戦」の第2部(午後9時から11時間45分)の関東地区平均視聴率が39.4%にとどまった。前年と比べて0.8ポイント減。二部制になった平成元年以降では3番目に低い数字。テレビ東京の「第50回!大晦日恒例 年忘れにっぽんの歌」が8.4%と大健闘。民放では日本テレビ系「ダウンタウンのガキの使いやあらへんで! 大晦日年越しスペシャル!」が17.3%でトップ。

2万2764円

 平成29年最後の取引となる大納会を迎えた12月29日の東京株式市場で、日経平均株価の終値は2万2764円94銭と、年末の終値としては3年末(2万2983円77銭)以来26年ぶりの高値水準となった。前年末の終値(1万9114円37戦)を3650円57戦(19.1%)上回っており、年間ベースでは6年連続の上昇。昭和53年~平成元年に12年連続で上昇して以来の長さで、バブル経済が崩壊して以降では最長となった。

口座維持手数料

 銀行口座の維持にかかる費用。海外の商業銀行はほぼ全て導入しており、「無料」は日本のみ。三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行の3メガバンクが、日銀のマイナス金利政策で利益を出しにくくなったことから、この口座維持手数料を預金者から徴収できるか検討を始めた。平成30年度中にも結論を出すもよう。三井住友銀行子会社のSMBC信託銀行は、米国系シティバンク銀行が日本で手掛けていた個人向け事業を買収したのに伴い、27年から残高が一定額を下回ると、月2000円の口座維持手数料を徴収している。

世田谷一家殺害事件

 東京都世田谷区の住宅で平成12年12月、会社員、宮沢みきおさん=当時(44)=ら一家4人が殺害された事件の発生から昨年の12月30日で丸17年となった。事件は12年12月30日深夜に発生。宮沢さんと妻の泰子さん=当時(41)、長女のにいなちゃん=同(8)、長男の礼君=同(6)=の4人が自宅で殺害された。現場からは多くの遺留品が見つかり、犯人の指紋やDNA型も判明している。殺人事件の時効が廃止されたことから事件の捜査は継続中。情報提供は成城署捜査本部(TEL:03-3482-0110)まで。

〈中居正広が出演見合わせ〉「急性虫垂炎」とはどんな病気?【気になる医療キーワード】

2022.07.16Vol.Web Original【気になる医療キーワード】
 タレントの中居正広さんが急性虫垂炎で入院し、16日に総合司会を務める予定だった音楽番組「音楽の日2022」(TBS系)の出演を見合わせることが発表された。「急性虫垂炎」とはどのような病気なのか。東京都医師会の角田徹先生に解説してもらった記事を再掲する(初出:2020年7月16日、肩書きは当時のまま)。 ◆ ◆ ◆

「アルパカ抗体」オミクロン株含む全ての新型コロナウイルスを中和 京都大学などの研究グループ

2022.07.15Vol.Web Originalニュース
 京都大学などの研究グループは14日、新型コロナウイルスの「オミクロン株」を含むすべての変異株に対し、これまで使用されてきたどの治療用抗体製剤よりも中和活性が高いナノボディ抗体(アルパカ抗体)を創出したことを発表した。  現在主流の新型コロナウイルス(SARSCoV-2)である「オミクロン株」は、これまでに比べてスパイク蛋白の変異箇所が圧倒的に多く、以前感染した人やワクチン接種者にも感染。また、出現前に開発された治療用抗体のほとんどが効かなくなることが問題となっていた。  京都大学の高折晃史医学研究科教授らの研究グループは、免疫したアルパカ遺伝子から最適な創薬候補をコンピュータで選択する独自技術をもとに、「オミクロン株」を中和するナノボディ抗体を樹立。アルパカ抗体はヒト抗体の10分の1の大きさで、ヒト抗体が到達できないスパイクタンパク質の深い溝に入り込むことができる。この深い溝は宿主による抗体免疫系の選択圧がかからないため、新型コロナウイルスのほぼ全ての変異株において変異の見られない共通の構造だという。  また、抗体は新型コロナウイルスへの結合力が極めて強く、環境安定性も高いため、下水などの環境中のウイルスを濃縮し、検出する用途にも応用することが可能。さらに遺伝子工学による改変がしやすく、ヒト抗体よりも数千倍安価に生産できるといい、今後はより中和活性の高い改変ナノボディ抗体を作成して臨床応用を目指す。  高折教授は今回の研究に対し「ナノボディ技術を使用することで、従来のヒト抗体では成し得なかった広い中和活性をもつ抗体を開発し、そのエピトープを同定した。今後、新たなCOVID-19治療薬の開発につなげると同時に、本技術を新たな感染症治療に対応可能なパイプラインにしたい」とコメントしている。研究成果は7月6日に英科学雑誌「Communications Biology」にオンライン掲載。

都医師会「第7波」に向け3回目接種が急務「超高齢化社会の日本独自のコロナ対策を」

2022.07.12Vol.Web Originalニュース
 新型コロナウイルスの感染者数が急増し、感染拡大「第7波」が指摘される中、東京都医師会は12日に都内で拡大防止対策などを説明する定例記者会見を行った。

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