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線虫がん検査「N-NOSE」HIROTSUバイオサイエンス、福岡ソフトバンクホークスのオフィシャルスポンサーに

2022.09.23 Vol.Web Original

 線虫がん検査「N-NOSE(エヌノーズ)」を開発・販売するベンチャー企業「HIROTSUバイオサイエンス」と、現在パ・リーグ首位のプロ野球「福岡ソフトバンクホークス」がオフィシャルスポンサー契約を締結したことが発表された。

大阪の小学生が「住み続けられる大阪」の未来モデルをプレゼン!子ども同士でフィードバックや審査 優秀賞チームは来年東京開催へ

2022.09.17 Vol.web original

 

 子どもを対象としたワークショップ型イベント「大阪こども未来国連会議」が17日、大阪府内にて行われ、府内の小学4~6年生約40人がSDGsの観点から“住み続けたくなる未来の大阪”について話し合った。

 一般財団法人ピースコミュニケーション財団(東京都渋谷区 代表理事・一木広治)が主催する、子供たちを対象とした参加型イベント。SDGs目標年である2030年に向け、子どもたちが平和で豊かな未来の社会モデルについて話し合い、発表し合う場として2021年にスタート。これまでに東京で2回開催されており、今回は国内展開として初の大阪版となる。

 冒頭挨拶では、主催代表の一木広治氏が「これまで2回にわたって東京で、こども未来国連会議を開催し、合わせて29カ国約100人の子どもたちに参加してもらいました。2025年には、大阪で何がありますか? そう、大阪・関西万博がありますね。その万博に向けて大阪でも、また開催できたらと考えていますので、ぜひ皆さん、今日はいいアイデアをどんどん出してください」と子供たちに呼びかけ、前国連大使で地球規模課題やSDGs/ESGを専門とする星野俊也 大阪大学教授が「なぜ今日のテーマに“住み続けられる”大阪、という言葉を使ったか。今、世界では、このままいくと住み続けられなくなるかもしれない街が出てくるかもしれないと言われています。環境が悪くなったり、人の仲が悪くなって紛争が起きたり、気候変動で被害を受けたり。そうならないためにどうするか。これをまず、私たちが住んでいる大阪で考えてみよう。どうせなら住み続けたくなる街を考えてみよう、というのが今日のテーマです。皆さんが大人になったとき、ずっと住み続けられる、もっと住み続けたくなる大阪になっているよう、自由な発想でいろいろなアイデアを出してみましょう」と参加した子どもたちに呼びかけた。

 子どもたちは4~5人ずつ8つのチームに分かれて、アイデア出し、アイデアのグルーピング、そしてグルーピングしたアイデアの掘り下げという作業に挑戦。さらに自分たちのアイデアを「住み続けたい大阪のイメージ」「実現するために自分たちがすること」「大人に手伝ってもらいたいこと」などの項目にまとめ、イラストも添えてプレゼンテーションを行った。

「環境に配慮した、誰もが安心安全で暮らせる街」や「自然とともに発展した観光地」など、子どもたちが考えた“住み続けられる大阪の街”は、まさにSDGsの目標を自分事としてとらえた案がずらり。「大人たちには税金を正しく使ってほしいです」という提言に、会場の保護者が思わず苦笑する一幕もあった。

 各グループの発表後には質疑応答時間も設けられ「税金を正しく使うというのはどういうことに使えばいいんですか?」など、他グループの子どもたちから鋭い質問が上がることも。自分たちの発表でフィードバックを得る一方、他のアイデアにも真剣に耳を傾け審査を行った子どもたち。

 審査発表では、地震対策やバリアフリーの課題を具体的に取り上げながら、アンケートと組み合わせ楽しくゴミ拾いに参加してもらうというアイデアを出したチームが関西テレビ賞を受賞。安全で楽しい大阪を関西弁のタレントを起用したCMを作ってアピールするというアイデアを出したチームが朝日放送テレビ賞を受賞。

 そして優秀賞には、自身の学校の給食で発生しているフードロスの現状を紹介しながら、余る分を子ども食堂などに配布するという案を出したチームが輝いた。優勝賞受賞チームには、2023年3月に東京で開催予定の「第3回こども未来国連会議」への参加権が授与。

大喜びするメンバーに、一木氏は「どれも甲乙つけがたいアイデアでした。皆さんにも審査してもらいましたが、優秀賞のアイデアは大人と子ども、両方の審査でトップでした。優秀賞を受賞した皆さんは、来年3月に第3回こども未来国連会議でも発表してもらいますので、今日のアイデアをより高めてください」とエールを送った。

 また、この日は『おはよう朝日 土曜日です』(朝日放送テレビ)のお天気キャスター佐藤悠さんが「防災」について講演。なぜ地球温暖化が起こるのか、なぜ地球温暖化で異常気象が起こるのかなどを映像やイラストで解説。未来の大阪を思い描いた子どもたちは異常気象に対して今できる備えや地球温暖化を防ぐ日々の行動について、熱心に聞き入っていた。

 この日のワークショップ参加者は大阪府内の小学4~6年生約40人。審査員は星野俊也氏(大阪大学大学院国際公共政策研究科教授)、一木広治氏(一般財団法人ピースコミュニケーション財団代表理事)、松尾成泰氏(関西テレビ放送株式会社取締役)、岡元昇氏(朝日放送テレビ株式会社)、山口将志氏(デロイト トーマツ コンサルティング合同会社執行役員)。司会進行は上田剛彦(朝日放送テレビアナウンサー)、藤本景子(関西テレビアナウンサー)。
 イベント主催は一般財団法人ピースコミュニケーション財団。協力は朝日放送テレビ株式会社、関西テレビ放送株式会社、早稲田大学グローバル科学知融合研究所、大阪大学ESGインテグレーション研究教育センター。後援に外務省、内閣府。

都医師会・尾﨑氏、全数把握見直しに「漏れた方がそのまま放置されることがないように」

2022.09.13 Vol.Web Original

 東京都医師会は13日、都内で今後の感染症対策について定例記者会見を行った。

線虫がん検査「N-NOSE」のHIROTSUバイオサイエンスが日本相撲協会とオフィシャルパートナー契約 親方や力士に年1回無償で提供

2022.09.07 Vol.Web original

 線虫がん検査「N-NOSE」を開発・提供する株式会社HIROTSUバイオサイエンスは1日、公益財団法人日本相撲協会とオフィシャルパートナー契約を締結したことを発表した。

「N-NOSE」は、嗅覚に優れた線虫という生物が人の尿中に含まれるがんの匂いを検知することを利用したがんの一次スクリーニング検査で、今回のオフィシャルパートナー契約では、ステージ1の早期がんにも反応する「N-NOSE」を親方や力士など協会員に年1回無償で提供するというもの。

 今月国技館で開催される大相撲九月場所では、初日から千秋楽までの15日間、国技館2階正面に特設ブースを開設し、「N-NOSE」検査キットを販売。がん早期発見の重要性を啓発する。

 日本相撲協会の芝田山広報部長は「このたびは日本相撲協会のオフィシャルパートナーに参画していただき、誠にありがとうございます。1500 年の歴史を誇る神事としての伝統文化の継承と発展を使命とし活動していますが、相撲協会員の健康だけではなく、世の中すべての人々が健康であることが、その活動の原動力になると考えております。HIROTSUバイオサイエンスの「N-NOSE」によってがんの早期発見、皆様の健康な生活ができることを祈念しております」とコメント。

 HIROTSUバイオサイエンスの広津崇亮代表取締役は「今回、日本が誇る伝統文化である日本相撲協会様とオフィシャルパートナー契約を締結することができ、大変光栄に思います。当社は今回の取り組みを通じて、世界中の相撲ファンの方にがんの一次スクリーニング検査である“N-NOSE”の特長をまず知っていただき、その上で皆様の健康管理に取り入れていただける存在になることを期待しています」と、コメントを寄せた。

都医師会・尾﨑会長「全数把握すでに破綻」「国として新しい対策打ち出して」待機期間解除後初の会見

2022.08.17 Vol.Web Original

 東京都医師会は16日、尾﨑治夫会長が新型コロナウイルス感染症の濃厚接触者となったことで延期していた定例記者会見を都内で実施した。

都医師会の尾﨑会長が新型コロナ「濃厚接触者」に 9日予定の定例記者会見は中止

2022.08.09 Vol.Web Original

 東京都医師会は8日、尾﨑治夫会長が新型コロナウイルス感染症の濃厚接触者に該当すると発表した。そのため、9日に予定されていた定例記者会見は急きょ中止となった。

 尾﨑会長は「都民の皆様へのお願い」と題した文書の中で、現在の感染状況を「東京都では、毎日3万人台の感染者が報告され、医療・介護の現場は逼迫してきています」とコメントし、「そのなかで、医療従事者の感染が次々と報告され、医療機関の戦力ダウンが次々と起きているのも事実です。私のクリニックもついに仲間入りです」と自らのクリニックにも言及。

 さらに「行動制限をしないからといって、やるべき感染対策をしないことは、間違っていると思います。皆さんや皆さんのご家族が、新型コロナ診療以外も含めてきちんと医療が受けられるよう、私たちと一緒に自らの感染対策を今一度見直しましょう」と感染対策の徹底を訴えた。

 そのうえで尾﨑会長は改めてワクチン接種の予防効果を「高齢者で新型コロナワクチンを4回接種した方は、リスクを抱えていても、普段自立した生活を送っている方であれば、感染しても80代・90代の方でもほとんどの方が軽い症状で治っています」「活発に動き回っている10~30代の皆さんの3回目接種率が60%を超えると、感染者数は有意に減ってくるものと思います」と示し、3回目ワクチンの未接種者に向けて追加接種の検討を求めるメッセージを送った。

「アルパカ抗体」オミクロン株含む全ての新型コロナウイルスを中和 京都大学などの研究グループ

2022.07.15 Vol.Web Original

 京都大学などの研究グループは14日、新型コロナウイルスの「オミクロン株」を含むすべての変異株に対し、これまで使用されてきたどの治療用抗体製剤よりも中和活性が高いナノボディ抗体(アルパカ抗体)を創出したことを発表した。

 現在主流の新型コロナウイルス(SARSCoV-2)である「オミクロン株」は、これまでに比べてスパイク蛋白の変異箇所が圧倒的に多く、以前感染した人やワクチン接種者にも感染。また、出現前に開発された治療用抗体のほとんどが効かなくなることが問題となっていた。

 京都大学の高折晃史医学研究科教授らの研究グループは、免疫したアルパカ遺伝子から最適な創薬候補をコンピュータで選択する独自技術をもとに、「オミクロン株」を中和するナノボディ抗体を樹立。アルパカ抗体はヒト抗体の10分の1の大きさで、ヒト抗体が到達できないスパイクタンパク質の深い溝に入り込むことができる。この深い溝は宿主による抗体免疫系の選択圧がかからないため、新型コロナウイルスのほぼ全ての変異株において変異の見られない共通の構造だという。

 また、抗体は新型コロナウイルスへの結合力が極めて強く、環境安定性も高いため、下水などの環境中のウイルスを濃縮し、検出する用途にも応用することが可能。さらに遺伝子工学による改変がしやすく、ヒト抗体よりも数千倍安価に生産できるといい、今後はより中和活性の高い改変ナノボディ抗体を作成して臨床応用を目指す。

 高折教授は今回の研究に対し「ナノボディ技術を使用することで、従来のヒト抗体では成し得なかった広い中和活性をもつ抗体を開発し、そのエピトープを同定した。今後、新たなCOVID-19治療薬の開発につなげると同時に、本技術を新たな感染症治療に対応可能なパイプラインにしたい」とコメントしている。研究成果は7月6日に英科学雑誌「Communications Biology」にオンライン掲載。

都医師会「第7波」に向け3回目接種が急務「超高齢化社会の日本独自のコロナ対策を」

2022.07.12 Vol.Web Original

 新型コロナウイルスの感染者数が急増し、感染拡大「第7波」が指摘される中、東京都医師会は12日に都内で拡大防止対策などを説明する定例記者会見を行った。

熱中症対策できるのはスポーツドリンクだけじゃない!? 最近では、紅茶や果汁飲料もその仲間入り。

2022.07.11 Vol.web Original

 今年の夏は例年より更に厳しい暑さになるとの見通しを気象庁は発表した。各地の梅雨明けは平年より3週間近い早さを記録し、最高気温30℃以上の真夏日が連日続いている。関東においては35℃以上の猛暑日の地点が多数観測されているほどだ。行動規制が緩和され、外に出かける頻度が増えたこともあり、早くも猛烈な暑さに体がついていかない。そこで怖いのが熱中症だ。

 夏になると、話題に挙がるのが熱中症対策。年々、熱中症対策への意識が高まることから、携帯できる小型扇風機や、塩入りの飴など、毎年メーカー各社が趣向を凝らした新商品を、こぞって出してくる。そこで今回、注目したいのは「水分補給」と「塩分補給」できる飲料についてだ。

 熱中症対策できる飲料と言ったら何を思い浮かべるだろうか。汗で失われた塩分の補給のために、「アクエリアス」や「ポカリスエット」などのスポーツドリンク(以下、スポドリ)が一般的かと思うが、どうやら最近ではいつもと違った味で熱中症対策できるらしい。

都医師会・尾﨑会長、新型コロナ「新しい分類作っても」マスク着用「同調圧力なくして」

2022.06.14 Vol.Web Original

 東京都医師会が14日、都内で今後の感染症対策について定例記者会見を行った。

 尾﨑治夫会長は、現在の感染状況を「一週間の平均が約1600人で推移し、増加比が約0.8%くらい。このままいくと、7月に入って1000人を割る感染者数になることも予測される」と説明。

 そのうえで岸田首相が13日、国会で新型コロナの感染症法上の分類について「今の段階で動かすことは現実的ではない」と発言したことを受け「いきなり2類を5類に見直すのは今の時点では難しいと思うが、2類と5類しかないわけではなく、現状に即した新しい分類を作ってもいい。そういう意味でそろそろ指定感染症2類相当から脱却したほうがいいと考えている」と提言した。

 また、国産経口薬の緊急承認に「富士フイルムのアビガン、シオノギのS-217622というプロテアーゼ阻害薬、興和のイベルメクチンの3種類に重症化予防の効果があるかどうか治験を行っている最中。国産経口薬の承認が現在どういう状況で今後の見通しはどうなっているのか、途中経過を含めて明らかにしていただき、使えるのかどうかを議論していただきたい。ここで重症化予防に使える経口薬が増えれば、だいぶインフルエンザに近づくといいますか、新型コロナの状況がいい方向に向いていくのではないか」と言及。

 高齢者や重症化リスクが高い人への4回目接種がスタートしたが「医療従事者や介護従事者に追加接種をという話もありますが、やはり2日間高熱が続くなど副反応がネックとなる場合もある。そういった意味で4回目接種に米ノババックス社製のワクチンを使えるような形もぜひ認めていただければ」と注文をつけた。

 さらにマスクの着用について「私どもは屋外でのマスクは不要であろうと思っているが、現実として“マスクをしたい、外したくない”という方もかなりの数いる。今後はマスクをつけていたい方はつけている、もう外しても構わないという方は外すということで、それに対してお互いに“何であなたはマスクをしないんだ”“何であなたはマスクを外さないんだ”ということは言わない。マスクをつける、つけないは自己判断に任せる」。

 続けて「感染の恐れとして屋外ではつける必要はないと思っていますが、もうつけなくてもいいと考える人はつけなければいいし、やはりつけていたいと思う人はつけていればいい。これからはつける、つけない両方の人がお互いを尊重し合って、少なくとも同調圧力はもうなくそうという形に持っていくのが一番いい」との考えを示した。

 抗原定性検査の活用についても「PCR検査に劣らない成績が出ているので、そろそろ必要な場合には検査を多用して、世の中を動かしていくことをもう一度考えるべき」と訴えた。

広がり見せるフェムテック・フェムケア業界の今

2022.05.07 Vol.Web Original

 フェムテックと呼ばれる業界が今、日本で大きく成長してきている。2012年頃から世界で広まったこの言葉は、もともとAIやアプリで、月経など女性特有の課題を解決するテクノロジーのことを指していた。現在は女性の社会進出やフェミニズムの潮流も後押しし、さらに広く女性が抱えるさまざまな課題をケアするものとして「フェムケア」という概念も広がってきている。テクノロジーに留まらず、女性の課題を緩和しているフェムケアグッズも増えている。最新のフェムケア事情を追いかけてみた。

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