世界最大級のEコマース企業「アリババ」グループの日本支社であるアリババ株式会社が21日、都内で「Tmall Global（以下、Tモールグローバル）」を活用した日中医療ツーリズム新規事業に関する記者説明会を行い、ヘルスケア企業「HIROTSUバイオサイエンス」が手掛ける線虫がん検査「N-NOSE」が出店することが分かった。
東京都の小児医療が「RSウイルス感染症」「ヘルパンギーナ」など感染症の流行によりひっ迫していることを受け、東京都医師会の定例記者会見で小児科医で感染症担当の川上一恵理事が注意喚起を行った。
新型コロナの感染症状の位置付けが５類に移行したことにより、外出のハードルが下がり、各地域でのイベント再開など屋外行動に意識が向くようになった。子どもにとっては、これまで我慢していた外遊びや海やプール等へのお出かけを存分に楽しめる機会がやってきたため、今年の夏は親子での外出頻度が増えそうだ。
ただ、楽しい夏の外遊びには忘れてはならないのが、熱中症の危険性だ。ウェザーニュースによる今年の夏の暑さ見通しでは「７～９月の平均気温は全国的に平年より高い」そうだ。つまり、本格的な夏に向けて、親子ともに、熱中症には十分な注意が必要になってくる。
「子どもは大人よりも、熱中症リスクが高い」ということを、皆さんはご存知だろうか。もともと子どもは、体温調節機能が十分発達していないため、うまく汗をかけず、体内にこもった熱を効率的に外に逃がすことができない。また、全身に占める水分の割合が大人よりも高く、体重に対する体表面積も大人より広いため、気温の影響を受けやすいのだ。そして何よりも、子どもは大人よりも身長が低いため、地面からの距離が近く照り返しの影響を受けやすい。
サントリー食品インターナショナル（株）と気象専門会社の（株）ウェザーマップの共同検証実験によると、屋外では地面の照り返しの影響の差などにより、大人の胸の高さでは気温31.1℃であっても、子どもの胸の高さでは気温38.2℃となり、その気温差は７℃程度となる場合があることがわかった。さらに、マネキンによるサーモグラフィー画像を見ると、それぞれの表面温度差からも、子どもの暑熱環境のリスクの大きさは一目瞭然だ。
東京都医師会は11日、都内で新型コロナウイルスの現在の感染状況について定例記者会見を行った。
東京都医師会の尾﨑治夫会長は11日、定例記者会見の中でマイナンバーカードの保険証利用について見解を述べた。
線虫がん検査「N-NOSE」の開発・販売を行うHIROTSUバイオサイエンスは13日、世界の健康問題の解消にむけたインパクトファンド「Global Health Equity Fund」と、医療体制が整っていない国々への「N-NOSE」の海外展開に関する覚書の署名をしたと発表した。
Global Health Equity Fund(以下 GHEF)は、WHO FoundationおよびベンチャーキャピタルのOurCrowdの提携により設立されたインパクト投資ファンドで、主に医療機関が脆弱な低・中所得国および地域に暮らす人々の健康状態の改善に向け、画期的な技術を用いた新医療を浸透させ、人類により健康な暮らしをもたらし収益獲得を目指すもの。
今回の署名式は、HIROTSUバイオサイエンスとGHEFとの間で今年5月11日に行われた会議において合意された「N-NOSE」の低・中所得国への海外展開についての覚書を締結したもの。
署名式に出席したHIROTSUバイオサイエンスの広津崇亮代表は「世界にはがん検査が普及していない、またその習慣がない国や地域がたくさんある。今回のGHEFとの連携は、世界中からがんによって失われる命を減らす第一歩につながると考えている」と話した。また、WHO Foundation Chief Impact Investment OfficerのGeetha Tharmaratnam氏は「私たちが初めて広津社長にお会いした際、“この技術の恩恵を安価に、世界中で受けられるようにするのが当社のビジョンだ”とお話しされた。HIROTSUバイオサイエンスは、これまで検査の低コスト化と高感度化に熱心に取り組まれてきた。今回協業できることをうれしく思う」と話し、今後に期待を寄せた。
政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の会長を務めた尾身茂氏が「第9波の入り口に入ったのではないか」と発言して注目を集めている。東京都医師会の猪口正孝副会長は、定例記者会見で都の感染動向について次のように語った。
東京都医師会の尾崎治夫会長は、13日の定例記者会見の中で政府が推進するオンライン資格確認や少子化対策の財源について意見を述べた。
新型コロナウイルスが5類に移行して約1カ月。東京都医師会は13日、都内で今後の医療課題について定例記者会見を行った。
世界トップクラスのシェアを持つデンマークの補聴器メーカーの日本法人GNヒアリングジャパン株式会社が6月6日、都内でポストコロナで変化している補聴器のニーズや難聴ケアの重要性などについて発表した。
発表会には管理栄養士で医学博士の本多京子氏が登壇し「母の介護で気づく老いの準備『耳年齢』を意識した健康的な暮らし方」というテーマで講演を行った。
本多氏は管理栄養士という立場から「食べ物を美味しく味わうことは幸せの基本。美味しさを感じるにはまずは味覚というものがあると思うが、それだけではない。例えば肉を焼いている時のジュージュー、せんべいを食べている時のバリバリ、レタスを食べている時のシャキシャキ、揚げたてのフライを食べた時に口の中でする衣のザクザクという音や感覚に“ああ、揚げたてっておいしいな”と思うように音も美味しさの大切な条件なのではないかと思う」と語った。
そして、優雅な音楽、インドの雑踏の音、無音という3つの音の中でそれぞれ紅茶を飲むという実験を行い「音の環境によっても同じものを味わっても味わいが違うような気がする。美味しさには味だけではなくいろいろな要素が影響している。もし音がキャッチできなくなれば、食事の美味しさも半減するのではと思う。ただの水も色の違うコップで飲むと、視覚により味が変わって感じられる。私は日体大で教えていたんですが、授業の中で液体の色が見えないようにして鼻をつまんでリンゴジュースと桃のジュースを飲んでもらうと学生は飲み分けができなかった。香りや色がないと何ジュースか分からない。つまり私たちが物を食べ、幸せを感じる時には味だけではなく、いろいろな要素が影響している。もし音がキャッチできなくなれば、食事の美味しさも半減するのではと思う」などとかつての実験の結果もまじえながら「味覚に与える音の影響」について解説した。
「あなたの耳の聞こえは大丈夫ですか？」と聞かれたら大概の人は「大丈夫」と答えるだろう。では「コロナ前と比べては？」と聞かれるとどうだろう。そして高齢となった父母は？「補聴器の日」の6月6日に「聞こえ」について考えてみるのもいいのでは？
世界トップクラスのシェアを持つデンマークの補聴器メーカーの日本法人GNヒアリングジャパン株式会社はこの日、発表会を行い「ポストコロナ難聴増加の背景にある発見の遅れについて」というテーマで同社のマーケティング部プロダクトマネジャーの大久保淳氏がスピーチを行った。
大久保氏によると日本と海外の難聴者率には大きな違いはないものの補聴器の所有率は日本は圧倒的に少ないという。ただし難聴に気づいてから補聴器を保有するまでの期間が2018年の調査では6年以上だったものが2022年では2～3年に短縮。
