2021年の花粉予想、東京は昨年の120％増。2つのピークに注意

2021.01.28Vol.Web original ニュース

　花粉問題に取り組む企業や研究機関が中心となった団体、花粉問題対策事業者協議会は28日、ウェビナーを開催し、今年の飛散予測や対策などについて講演した。ウェザーニューズ予報センターの草田あゆみ氏によれば、今年の花粉の飛散量は昨年に比べて全国平均で160％増、東京では120％増になる予報。ただ、平年比で見ると60〜70％とやや少ない年になるという。　花粉の飛散量を決める要素として、前年夏の日照時間や天候が関わってくると草田氏は解説。昨年は7月の長雨で日照時間が平年比の40％と短かったため、スギやヒノキの雄花の生育には不向きな状況だったとした。ただし、2020年春は例年に比べ飛散量が少ない年だったため「昨年あまり症状が出なかった人も、今年は症状が出る可能性があるので注意して過ごしていただければ」と話した。

世界初！「わたしのチカラ Q10ヨーグルト」発売　知花くらら出演CM1日から放送

2021.01.25Vol.Web Original新製品

　化学メーカーのカネカは25日、独自の発酵技術を生かして量産化に成功した素材「還元型コエンザイムQ10」を100mg配合した世界初の新商品『わたしのチカラ Q10ヨーグルト』を全国のスーパーやコンビニエンスストア、ドラッグストア、ベーカリー、一般小売店のほか同社ECサイトにて発売した。　同社のサプリメント素材と乳製品を組み合わせた商品の第1弾となる『わたしのチカラ Q10ヨーグルト』は、還元型コエンザイムQ10を100mgのほかビフィズス菌と3種の乳酸菌を配合し、砂糖と脂肪分の使用はゼロ。体内のコエンザイムQ10は20歳頃をピークに加齢とともに減少し、食品からも摂取がしにくい。一般的なサプリメントなどに含まれるコエンザイムQ10には酸化型が多く、体内で還元型に変換する必要があるが、カネカのみが製造・販売している還元型コエンザイムQ10には、より効率的にエネルギーを生む働きが期待できるという。

都医師会、緊急事態宣言受け「ここで感染を抑えない限り経済の再生ない」

2021.01.13Vol.Web Originalニュース

　公益社団法人東京都医師会は12日、新年に入って初めての緊急記者会見を行った。尾﨑治夫会長は都の連日2000人台の新規陽性者数、そして今回の緊急事態宣言下の状況を「第1波よりもはるかに厳しい」と表現。改めて新型コロナウイルス感染拡大防止に、都民の理解と協力を求めた。

国産ハーブ風味のペーストがとろ〜り「養命酒製造クロモジのど飴」リニューアル

2020.12.27Vol.736新製品

　養命酒製造が国産ハーブ「クロモジ」エキスを配合したのど飴のブランド名を「養命酒製造クロモジのど飴」に、パッケージも新たにリニューアルした。古くから高級楊枝の原料や健康茶として活用され、ポリフェノールを含む「クロモジ」のエキスを配合。とろ〜りとしたペーストをキャンディーの中に包み込み、味の変化を楽しめる2層構造に仕上げた。これからの乾燥する季節ののどのケアに最適！　リニューアルを記念して各3袋ずつを5名にプレゼント。（係名：「クロモジのど飴」）＜プレゼントの応募について＞【応募の〆切】2021年1月11日（金）23時59分以下のリンクのフォームからご応募ください。 http://www.campaign-kenshou.com/campaign.php?id=4161

都医師会・尾﨑会長「この3週間がラストチャンス」政府にも「ぜひ真剣に考えて」【冒頭全文】

2020.12.22Vol.Web Originalニュース

　公益社団法人東京都医師会は22日に緊急記者会見を行い、尾﨑治夫会長は年末年始を「真剣勝負の3週間」と位置づけてさらなる感染防止を訴え、政府にも「どうしたら今の感染を抑えることができるか真剣に考えて」と注文をつけた。以下、尾﨑会長の冒頭の発言を全文掲載する。 ◆　◆　◆

「美少年酒造」の大吟醸酒を配合したアルコールスプレー「Mistgram60」誕生

都医師会、感染拡大に強い警戒感「ひとつの正念場」「第1波、第2波超えている」

冬に気になるフケ・かゆみ…「頭皮の乾燥」を予防するには？

2020.12.02Vol.Web Original季節特集

　空気中に含まれる水分量の低下や暖房器具の使用など、空気が乾燥する条件が揃っているこれからの季節。肌や目はもちろん、髪や頭皮が乾燥するとフケやかゆみの原因にも……。冬に気になる「頭皮の乾燥」を防ぐにはどうしたら良いのだろうか？　有楽町「クレアージュ東京エイジングケアクリニック」の浜中聡子先生に解説してもらった。

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12万6720人

　新年恒例の一般参賀が1月2日、皇居で行われ、天皇、皇后両陛下や皇太子ご夫妻をはじめとする成年皇族方が宮殿「長和殿」のベランダに計５回立ち、手を振って応えられた。宮内庁によると、平成で最多だった6年（計8回で11万1700人）を上回る12万6720人の参賀者が訪れた。天皇陛下の譲位日が31年4月30日と決まってから初めての新年一般参賀で、国民の関心の高まりが要因とみられる。

39.4％

　平成29年の大みそかに放送された「第68回NHK紅白歌合戦」の第２部（午後9時から11時間45分）の関東地区平均視聴率が39.4％にとどまった。前年と比べて0.8ポイント減。二部制になった平成元年以降では3番目に低い数字。テレビ東京の「第50回！大晦日恒例年忘れにっぽんの歌」が8.4％と大健闘。民放では日本テレビ系「ダウンタウンのガキの使いやあらへんで！　大晦日年越しスペシャル！」が17.3％でトップ。

2万2764円

　平成29年最後の取引となる大納会を迎えた12月29日の東京株式市場で、日経平均株価の終値は2万2764円94銭と、年末の終値としては3年末（2万2983円77銭）以来26年ぶりの高値水準となった。前年末の終値（1万9114円37戦）を3650円57戦（19.1％）上回っており、年間ベースでは6年連続の上昇。昭和53年～平成元年に12年連続で上昇して以来の長さで、バブル経済が崩壊して以降では最長となった。

口座維持手数料

　銀行口座の維持にかかる費用。海外の商業銀行はほぼ全て導入しており、「無料」は日本のみ。三菱東京ＵＦＪ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行の３メガバンクが、日銀のマイナス金利政策で利益を出しにくくなったことから、この口座維持手数料を預金者から徴収できるか検討を始めた。平成30年度中にも結論を出すもよう。三井住友銀行子会社のSMBC信託銀行は、米国系シティバンク銀行が日本で手掛けていた個人向け事業を買収したのに伴い、27年から残高が一定額を下回ると、月2000円の口座維持手数料を徴収している。

世田谷一家殺害事件

　東京都世田谷区の住宅で平成12年12月、会社員、宮沢みきおさん＝当時（44）＝ら一家4人が殺害された事件の発生から昨年の12月30日で丸17年となった。事件は12年12月30日深夜に発生。宮沢さんと妻の泰子さん＝当時（41）、長女のにいなちゃん＝同（8）、長男の礼君＝同（6）＝の4人が自宅で殺害された。現場からは多くの遺留品が見つかり、犯人の指紋やDNA型も判明している。殺人事件の時効が廃止されたことから事件の捜査は継続中。情報提供は成城署捜査本部（TEL：03-3482-0110）まで。

テレワークで腰痛持ち、肩痛が増加！ “外科手術以上”の異名を誇る理学療法士がセルフケアを伝授

2020.11.20Vol.Web Original健康

　コロナ禍以降、テレワークの普及によって、肩こりや腰痛を慢性的に感じる人が増えているという。　産業医科大学と株式会社バックテックの共同研究結果によると、緊急事態宣言前に腰痛を感じていた人は16％だったが、緊急事態宣言中になると29％に上昇。現在も26％の人が痛みを伴っていることが明らかにされている。同様に、肩こりも37％（宣言前）→42％（宣言中）→40％（現在）という具合に微増傾向に。他にも、体のだるさや疲れやすさが増加するなど、健康課題を訴える人が増えている。「整体院に行こうかな」。そう思うものの、再び流行の兆しを見せているウィズコロナ期に、整体院やマッサージ施設に通うことに対して、二の足を踏む人も少なくないだろう。「自宅で広背筋を緩めるセルフケアをするだけで違ってきます」そう教えてくれるのは、理学療法士として臨床歴15年、施術実績のべ3万件を数え、現在は治療をしつつ、独自で開発した治療手技を全国の治療家に教えている沖倉国悦先生。

新型コロナ感染激増で都医師会「1日1000人になると東京の医療もたない」

2020.11.20Vol.Web Originalニュース

　東京都で新型コロナウイルスの新規感染者数が2日連続で500人を超えた。公益社団法人東京都医師会は20日、感染者の激増を受けて緊急記者会見を開いた。　尾﨑治夫会長は「今日は65歳以上の感染者数が約80人、1週間の増加比は1.33倍となっている。もしこのまま有効な抑制政策ができないと、4週間後には1020人になるという試算もある。毎日500人台が続くということは、医療体制がかなりひっ迫する危険な状態だと思っているが、もしも1日1000人という数になると東京の医療はもたないと考えている」と強い危機感を示した。

国内初のGBAC STAR認証、パレスホテル東京に学ぶ感染症対策

2020.11.20Vol.Web original コラム

　本格的な冬の到来を前に、新型コロナウイルス感染症対策の重要性が一段と高まっている。感染予防と社会経済活動の両立が課題となる中、店舗や施設など事業者の中には、国際的な認証を取得して利用者の安心につなげる取り組みも始まっている。　今年8月、パレスホテル東京は、感染症予防対策において国際的な衛生基準を満たした施設であることを証明する「ジーバック・スター・ファシリティ・アクレディテーション（以下、GBAC STAR™認証）」を国内の宿泊施設で初めて取得した。世界的な衛生基準　GBAC STAR™認証とは、世界的な洗浄業界団体ISSA（アイエスエスエイ）にて洗浄、消毒および感染症予防のプロトコールを実施する施設の運営基準を提唱している部門、Global Biorisk Advisory Council （以下、GBAC）による国際的認証プログラムだ。　認証はGBACが専門家と共に定める国際的衛生基準ガイドラインを満たしている宿泊施設に進呈されるもので、認証を取得するためには洗浄、消毒、感染症予防に関する項目や従業員の役割・責任などの細かな基準を満たす必要がある。今年7月にはアメリカン航空が2020年度内の取得を目指すと発表するなど、宿泊業界や航空業界をはじめ、大規模スポーツイベントでも、こうした認証取得が注目されている。

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今週のひとこと

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日本相撲協会評議員会の池坊保子議長が理事を解任した貴乃花について「上司であり先輩でもある八角理事長が何度も携帯に電話してもまったく応答なく折り返しの電話をしなかった。著しく礼を欠いていたのではないか」（1月4日、臨時評議員会後の記者会見で）

→横綱の格は貴乃花のほうが北勝海より断然上だったけどな。