銀シャリ「M-1王者の名にかけて」プロ活動弁士に真っ向勝負
2019.11.11Vol.web originalエンタメ
映画『カツベン！』弁士サミットイベントが11日、都内にて行われ、特別ゲストとしてお笑いコンビ銀シャリが活弁を披露した。
無声映画時代に活躍した活動弁士を描く、周防正行監督の最新作。
この日は、本作に協力した4人の現役活動弁士、澤登翠、山崎バニラ、片岡一郎、坂本頼光とともに登壇した銀シャリの鰻和弘と橋本直。「活動漫才師の銀シャリでございます」と橋本が笑いをとると、鰻は「僕は現役弁士として今日、初披露させていだきますので。ニュースターが誕生するかもしれません」。最初は自信満々に見えたが、披露の時が近づくにつれ「なぜか震えていますけど、緊張しているわけではありません」と弱気モードに。
大阪大会の煽りVで大スベリの城戸康裕「大阪の悲劇を横浜の歓喜に」【11・24 K-1】
2019.11.11Vol.Web Originalスポーツ
適正体重での試合に油断？ 先週、歴代最高81.2キロを記録
「K-1 WORLD GP 2019 JAPAN～よこはまつり～」（11月24日、神奈川・横浜アリーナ）に出場する城戸康裕が11月11日、公開練習を行った。
城戸はスーパー・ウェルター級のスーパーファイトで神保克哉と対戦する。
城戸はこの日は2分間のミット打ちを披露。例のごとく、数多く打つことはなく、間合いとタイミングを計って一発一発を確かめるようにパンチ、ミドル、ヒザと打ち込んでいった。
練習後の会見は「疲れがヤバい。公開練習の時に、アップもろくにしないですぐにミットをやるじゃないですか。カメラもいっぱいあるから強めにやっちゃう。いつも思っているんですが、すげえ疲れるんです。まあ“もっと早く来い”ってことなんですけど（笑）」といきなり城戸節でスタート。
前回出場した大阪大会からスーパー・ウェルター級に階級を戻し、スペインのアントニオ・ゴメスを鮮やかな左ハイでKOした城戸。「70キロは調子いい。67.5キロの時は体重のことしか考えていなかったところがあったんで、1カ月半くらい前からそっちと戦っていた。今は全然気にしていない」と適正体重での復活劇に手応えを感じているよう。
しかしその分、油断もあったか「ラーメンとかカレーとか食べてしまって、先週、歴代最高の81.2キロを記録してしまった。体重計に乗ってヤバいと思った時に、頭の中に試合当日の減量のやばさと、万が一オーバーした時の周りの冷ややかな視線なんかが浮かんで、背中に冷たい汗が流れた。そこで2日間鍋にしたらすとんと落ちた。でもまだ7.5キロくらいあるので、今週のファスティングにかけている」と話した。
武尊と対戦の村越優汰が「K-1の顔をつぶしたい」【11・24 K-1】
2019.11.11Vol.Web Original格闘技
シルバーウルフで武尊対策
「K-1 WORLD GP 2019 JAPAN～よこはまつり～」（11月24日、神奈川・横浜アリーナ）に出場する前K-1 WORLD GPフェザー級王者の村越優汰が11月11日、公開練習を行った。
村越は横浜大会ではスーパー・フェザー級のスーパーファイトで同級王者の武尊と対戦する。
この日の練習は現在、武尊戦に向けての練習を行っている三軒茶屋の「K-1ジム三軒茶屋シルバーウルフ」で行われた。
村越は2分間のミット打ちを行ったのだが、パンチのみで得意のキックは封印。決戦を前に手の内を明かすことはなかった。
練習後の会見では「コンディションはすごくいい。非常にいい練習ができている。後はしっかり仕上げるだけ。こちらをメインで練習をさせてもらっていて、武尊戦の対策をしっかり練ってもらっている。だいぶ固まって来ていて、それが実行できれば80％以上の確率で勝てると思う」などと試合に向けて万全の態勢で臨めていることを示唆。具体的には「テクニック面で学ぶことが多い。大宮司さんの教え方がめちゃくちゃうまくて、日々練習していて自分が伸びているのもすごく分かる。毎日、気づけるところがあってためになります」と話した。
デーブ・スペクター、アメリカンジョークだらけでピーナッツをPR
2019.11.11Vol.Web Originalエンタメ
タレントのデーブ・スペクターが11日、都内で行われた『アメリカンピーナッツ協会 キックオフイベント』トークセッションに登場。11月11日の「ピーナッツの日」を記念したPRイベントで、自身の代名詞であるアメリカンジョークを交えつつピーナッツ愛を語った。
大のピーナッツ好きであるデーブは、登場するなり「日本語でよろしいですか？」、「今日はアメリカから（アメリカンピーナッツ協会のメンバーが）10人ほど来日してるそうで緊張しています。僕は英検3級しか持ってないんで（笑）」、「映画『（モスラ対）ゴジラ』のテーマソングを歌っていたのは（ザ・）ピーナッツですからね」と軽快にトーク。
アメリカでのピーナッツとの親しみ方に話が及ぶと「子どもの時はビールを飲みながらピーナッツというのはないので（笑）、ピーナッツバターがまず入り口じゃないかと思うんです。うちの母は料理をほとんどしない人で、ピーナッツバター＆ジェリーサンドイッチが定番中の定番。中学校では日本でいうお弁当を持って行くんですけど、日本人のように丁寧にパンダの顔を作ったり、ウインナーをきれいに切ったり、忍耐力のないアメリカ人はまずやらない（笑）。ピーナッツバター＆ジェリーサンドイッチが精一杯」と、ピーナッツバターは幼少の頃からのソウルフードであると熱弁を振るう。「大人になってからも懐かしさもあってよく食べますよ。エルヴィス・プレスリーの大好物はピーナッツバターとバナナのサンドイッチなんです。その前はいつもジャムセッションをやってましたけど（笑）」とたたみかけた。
12万6720人
新年恒例の一般参賀が1月2日、皇居で行われ、天皇、皇后両陛下や皇太子ご夫妻をはじめとする成年皇族方が宮殿「長和殿」のベランダに計５回立ち、手を振って応えられた。宮内庁によると、平成で最多だった6年（計8回で11万1700人）を上回る12万6720人の参賀者が訪れた。天皇陛下の譲位日が31年4月30日と決まってから初めての新年一般参賀で、国民の関心の高まりが要因とみられる。
39.4％
平成29年の大みそかに放送された「第68回NHK紅白歌合戦」の第２部（午後9時から11時間45分）の関東地区平均視聴率が39.4％にとどまった。前年と比べて0.8ポイント減。二部制になった平成元年以降では3番目に低い数字。テレビ東京の「第50回！大晦日恒例 年忘れにっぽんの歌」が8.4％と大健闘。民放では日本テレビ系「ダウンタウンのガキの使いやあらへんで！ 大晦日年越しスペシャル！」が17.3％でトップ。
2万2764円
平成29年最後の取引となる大納会を迎えた12月29日の東京株式市場で、日経平均株価の終値は2万2764円94銭と、年末の終値としては3年末（2万2983円77銭）以来26年ぶりの高値水準となった。前年末の終値（1万9114円37戦）を3650円57戦（19.1％）上回っており、年間ベースでは6年連続の上昇。昭和53年～平成元年に12年連続で上昇して以来の長さで、バブル経済が崩壊して以降では最長となった。
口座維持手数料
銀行口座の維持にかかる費用。海外の商業銀行はほぼ全て導入しており、「無料」は日本のみ。三菱東京ＵＦＪ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行の３メガバンクが、日銀のマイナス金利政策で利益を出しにくくなったことから、この口座維持手数料を預金者から徴収できるか検討を始めた。平成30年度中にも結論を出すもよう。三井住友銀行子会社のSMBC信託銀行は、米国系シティバンク銀行が日本で手掛けていた個人向け事業を買収したのに伴い、27年から残高が一定額を下回ると、月2000円の口座維持手数料を徴収している。
世田谷一家殺害事件
東京都世田谷区の住宅で平成12年12月、会社員、宮沢みきおさん＝当時（44）＝ら一家4人が殺害された事件の発生から昨年の12月30日で丸17年となった。事件は12年12月30日深夜に発生。宮沢さんと妻の泰子さん＝当時（41）、長女のにいなちゃん＝同（8）、長男の礼君＝同（6）＝の4人が自宅で殺害された。現場からは多くの遺留品が見つかり、犯人の指紋やDNA型も判明している。殺人事件の時効が廃止されたことから事件の捜査は継続中。情報提供は成城署捜査本部（TEL：03-3482-0110）まで。
11月11日は「チーズの日」恵比寿でチーズの祭典へ／11月11日（月）の東京イベント
2019.11.11Vol.Web Original今日の東京イベント
11月11日は、1992年にチーズ普及協議会と日本輸入チーズ普及協会が制定した「チーズの日」。日本の歴史上、700年10月に文武天皇が現在のチーズに近い「蘇（そ）」の製造を全国に発令した記録があることから、当時の10月を新暦の11月に置き換えて覚えやすい11日を「チーズの日」としたもの。この「チーズの日」を記念して、恵比寿のEBiS 303にて『チーズフェスタ 2019』が行われている。
チーズファンのための感謝祭『チーズフェスタ』は、今年で28回目を迎える。実は日本はチーズ消費量が4年連続で過去最大を更新し続けている隠れた「チーズ大国」。新たなチーズの魅力を紹介し、もっとチーズを好きになってもらうイベントがこの『チーズフェスタ』だ。国内外からさまざまなチーズが集められ、気に入ったチーズを特別価格で購入することができる。ただし人気のチーズは争奪戦の様相を呈しており、お目当てのチーズがあれば早めにゲットされたい。
今週のひとこと
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日本相撲協会評議員会の池坊保子議長が理事を解任した貴乃花について「上司であり先輩でもある八角理事長が何度も携帯に電話してもまったく応答なく折り返しの電話をしなかった。著しく礼を欠いていたのではないか」（1月4日、臨時評議員会後の記者会見で）
→横綱の格は貴乃花のほうが北勝海より断然上だったけどな。
11月11日は「チーズの日」恵比寿でチーズの祭典へ／11月11日（月）の東京イベント
2019.11.11Vol.Web Original今日の東京イベント
11月11日は、1992年にチーズ普及協議会と日本輸入チーズ普及協会が制定した「チーズの日」。日本の歴史上、700年10月に文武天皇が現在のチーズに近い「蘇（そ）」の製造を全国に発令した記録があることから、当時の10月を新暦の11月に置き換えて覚えやすい11日を「チーズの日」としたもの。この「チーズの日」を記念して、恵比寿のEBiS 303にて『チーズフェスタ 2019』が行われている。
チーズファンのための感謝祭『チーズフェスタ』は、今年で28回目を迎える。実は日本はチーズ消費量が4年連続で過去最大を更新し続けている隠れた「チーズ大国」。新たなチーズの魅力を紹介し、もっとチーズを好きになってもらうイベントがこの『チーズフェスタ』だ。国内外からさまざまなチーズが集められ、気に入ったチーズを特別価格で購入することができる。ただし人気のチーズは争奪戦の様相を呈しており、お目当てのチーズがあれば早めにゲットされたい。
日本のノーベル賞受賞を先細りさせないためには【鈴木寛の「2020年への篤行録」第74回】
2019.11.11Vol.724コラム
今年のノーベル化学賞に、リチウムイオン電池を開発した吉野彰さん（旭化成名誉フェロー）の受賞が決まりました。いまや携帯電話やノートパソコンに不可欠なリチウムイオン電池。吉野さんが80年代に原型を開発してから30年余り、21世紀のIT社会はこのイノベーションなしにあり得ませんでした。
日本出身の科学者の受賞は、吉野さんが30人目ですが、歴代受賞者の多くが大学の研究者。吉野さんは江崎玲於奈さん（1973年物理学賞、IBM）、田中耕一さん（2002年化学賞、島津製作所）らに続く、民間企業所属の研究者として受賞されたことは大変価値あることだと思います。というのも、官民問わず、研究に投資することの大切さをあらためて認識する契機と思うからです。
資源がない日本は、人の知恵こそが富の源泉のはず。ところが官民とも心許ないのです。政府の科研費への投入額は、小泉政権の頃までは順調に伸びていましたが、次第に2000億円未満で頭打ちに。これを文科副大臣時代の私の肝いりで基金制度を導入し、2011年度は一気に2600億円まで増やしましたが、近年は2200億円台で横ばいです。
一方、民間企業の研究費は昨年が13兆7989億円（総務省調べ）ですが、こちらも実はリーマンショック前の水準にやっと戻した感じです。日本企業の内部留保が7年連続で過去最高となる463兆円にのぼったことを考えると、十分な投資をしているのか議論の余地はあるのではないでしょうか。
今回の吉野さんの受賞の報に、中国メディアでは日本を見直そうと呼びかける論調もあったようです。それはそれで誇らしいと思うものの、彼らは官民とも研究開発にケタ違いの投資をしています。日本は、少子化や理科離れという懸案を抱え、この30年、相対的には投資が不足しています。気がつけば、毎年アジアからの受賞者は中国勢ばかりとなり、日本のプレゼンスが地盤沈下してツケを払う事態は絵空事ではありません。
毎度のことですが、日本人のノーベル賞受賞が決まると、マスコミはお祭り騒ぎ。肝心の研究の中身のことは小難しいからとばかりに、受賞者の人柄や生い立ちなどのヒューマンストーリーに焦点が集まりがちです。
吉野さんたちの世代の受賞が「最後の砦」になるのか。浮かれている場合ではありません。科学や研究開発に対する日本社会の総合的なリテラシーが問われているのです。
今こそ、日米同盟の「構造改革」が必要だ【長島昭久のリアリズム】
2019.11.11Vol.724長島昭久のリアリズム
戦後長らく日米安全保障体制は、右からも左からも「不平等条約」の批判にさらされてきた。安保条約に基づいて締結された日米地位協定が在日米軍将兵に過剰なまでの特権的な地位を付与していることに対する怨嗟（えんさ）の声は、今なお根強い。そこに今度は、ドナルド・トランプ米大統領からの「不公平」批判である。曰く「米国は日本を守る義務があるのに、日本は米国を守る義務がない」。もちろん、在日米軍を支える我が国の負担は莫大で、そこから得られる米国の戦略的な利益は決して小さくなく、日米同盟関係はトランプ大統領が指摘するほど単純なものではない。しかし私は、大統領の疑問はシンプルだが、正鵠（せいこく）を射た指摘だと思っている。
たしかに、日米安全保障条約第5条によれば、我が国は「日本の施政の下にある領域」への武力攻撃に対してしか日米共同防衛の義務を負わない。じつは、米国が結んでいる同盟において、このような「不公平」な構造になっているのは日米安保条約のみである。たとえば、NATO（北大西洋）条約では、「欧州および北米」における武力攻撃に加盟国が共同対処すると明記されているし、アジアの同盟である米韓、米比、米豪においても「太平洋地域」における武力攻撃に対し締約国が共同で対処すると規定されている。いずれも「相互防衛条約」なのである。
一方、日米は相互防衛条約になっていない。したがって、その不公平性を穴埋めするために安保条約には「第6条」が設けられ、大要「極東の平和と安全のため我が国が米軍に対し日本が基地や施設の提供義務を負う」ことが定められたのである。この条項こそ、国内で怨嗟の的となっている地位協定の不平等な現実の根源に他ならないが、米国から見れば不公平性を埋め合わせる形で辛くも日米の「双務性」を担保する仕掛けになっているのである。この日米安保体制をめぐる不平等と不公平（その故に、日米同盟は不安定な軋みを伴うことになる）こそ、憲法に起因する「戦後レジーム」の象徴といえる。
こんな綱渡りの状態をいつまで続けるつもりなのだろうか。せめて米韓同盟のように「太平洋地域」においては日米が相互に防衛し合う対等な関係を構築できないものか。そこで、戦後レジームの下に幾重にも施された安全保障をめぐる過剰な縛りを克服し、厳しい安保環境に直面する我が国の平和と安全を確固たるものにするために、第二次安倍政権発足以来、秘密保護法制の制定、国家安全保障局（日本版NSC）の創設、平和安全法制の成立など着実に安保改革が積み重ねられた。そして、その改革の核心こそ集団的自衛権の行使容認なのである。今度は、その土台の上に、日米同盟を「相互防衛体制」に進化させ、名実ともにイコール・パートナーとして、インド太平洋の平和と安定と繁栄の公共財として機能させたいものだ。