FANTASTIC６にタンバリンが鳴りやまない！ 芝居、懐かしのヒット曲からなる人気ライブステージ「BACK TO THE MEMORIES」 最新版

　皆さん、こんにちは。毎日暑い日が続きますねぇ。皆さん体調はいかがですか？　私は趣味のガーデニングやDIYも、昼間は暑さ+日焼けが気になるところ。だけど雑草取りや、花がら摘み、やりたい作業もあったりで、紫外線が強くなる5月から夏は、日焼けを気にしないでいられるアウトドア仲間がほんとに羨ましい季節です。 　実は私、以前からお庭に植えてみたいジャンルの植物があったのですが、今はそれをちゃんと植えて実現させたいなぁと思っています。 　植えてみたいジャンルの植物、それは山野草です。私は表千家のお茶を習っているのですが、そのお稽古で毎回楽しみに思っている一つに、花入に生けらているお花を拝見することがあります。先生の手で生けられたお花の凜とした美しい佇まいに魅了されます。様々な面から、美意識を磨いて、その魅力を引き出せる様な人になりたいと思いますが、そのだい～ぶ手前の段階、まずは山野草を植えてみることが初めの一歩でしょうか。 　こう思ったのは、先日、生まれ故郷、大阪府堺市にある、さかい利晶の杜（りしょうのもり）に行ったことも大きかったです。さかい利晶の杜は、堺生まれの千利休と与謝野晶子をテーマにした、堺の特色ある歴史文化を広く発信する文化観光施設です。仕事では行ったことはありましたが、プライベートで行ったのは初めて。チケットを買って中に入ろうとしたら、観光ボランティアのおじさまが案内してくださることになり、そのおじさまが堺の歴史や千利休について説明をしてくださいました。それがとっても楽しくて。クイズあり、笑いありで、堺の魅力が良くわかりました。

「第27回参議院議員通常選挙」（参院選2025）が7月3日公示、7月20日投開票の日程で行われる。 　現在、参議院の勢力図は総定数248のうち、与党の自民党と公明党は合わせて140で過半数を確保しているのだが、今回の非改選議席は75。石破茂首相は参院選の勝敗ラインについて、非改選議席とあわせて自公で過半数をめざす意向を示しており、50議席というのが勝敗ラインとなる。 　今回の大きな争点になると思われるのが「物価高対策」。選挙を前に各党の選挙公約がほぼ出そろった。 　与党の自公の物価高対策は給付金。国民1人当たり2万円の給付、子どもと住民税非課税世帯の大人にはさらに2万円を上乗せする。消費税については据え置き。2030年度に賃金を100万円程度増やす目標も掲げた。 　野党の物価高対策は主には消費税の減税。立憲民主党は食料品の消費税率を2026年4月から原則1年間ゼロにし、減税が実現するまではつなぎとして「食卓おうえん給付金」として一律2万円を給付する。 　日本維新の会は食料品の消費税率を2年間0％にし、ガソリン税の暫定税率廃止も盛り込む。 　国民民主党は「手取りを増やす夏」とのスローガンを掲げ、「実質賃金が持続的にプラスになるまで」という条件付きでの消費税の5％減税と従来からの「年収の壁」の引き上げやガソリン税の減税といった政策を並べる。 　共産党は一律5％への消費税減税、その財源として法人税率の引き上げや金融所得課税の強化を主張する。 　れいわ新選組は従来からの消費税の廃止、そして物価高対策として一律10万円の現金給付を掲げた。また季節ごとの「インフレ対策給付金」というものも。 　社民党は食料品の消費税率0％の即時の実現、全ての高齢者に月10万円を給付する最低保障年金制度の設計などを掲げた。 　 　参政党は給料の3分の2を手取りとして残すための減税と社会保険料削減、消費税の段階的廃止といったところが物価高対策になる。子どもに平等な教育機会を提供するために0〜15歳に1人毎月10万円を支給するというのもある意味、物価高対策の側面のある政策といえよう。 　日本保守党は食料品の消費税を恒久的にゼロ、電気料金に上乗せされる再エネ賦課金の廃止を主張している。 　消費税の減税については代わりの財源の確保という問題が常について回るのだが、今後、選挙戦の中で野党がどの程度、現実味のある案を出してくるかは注目されるところとなる。 　また物価高の象徴となっているのが主食である「コメ」の価格急騰問題。小泉進次郎氏が農林水産大臣に就任し、備蓄米の放出という思い切った政策に舵を切り、現在では消費意欲を喚起される程度に価格が下がってきた。この問題についてはさまざまな理由が絡み一筋縄ではいかないのだが、理想と現実の狭間でより国民が納得できる形での着地点を見出した党が頭一つ抜け出すことになりそうだ。 　物価高の遠因にもなる、いわゆる「トランプ関税」問題については29日にトランプ大統領が日本からの輸入自動車に課している25％の追加関税を見直さない可能性を示唆するなど、予断を許さない状況に。交渉の継続性、トランプ大統領と対峙する総理大臣には誰がふさわしいのか、日本経済に大きな打撃を与えない落としどころを交渉できるのはどの党なのかといった観点も選挙戦が進む中で有権者側が判断を迫られる争点に浮上しそうだ。