昨今の状況では信じられないことだが、かつてどこでもタバコが吸えた時代があった。そんな時代、愛煙家の旅の思い出はタバコの煙と共にあった。
危険地帯や裏社会の取材を得意とし、紀行バラエティー番組「クレイジージャーニー」で知られるジャーナリストで編集者の丸山ゴンザレスが、タバコとベイプのポータルサイト「ケムール」の連載「煙のあった風景」に加筆修正し、書き下ろしを加えた一冊が本書だ。
フィリピンの銃密造村で、バンコクの日本人宿で、ニューヨーク最安の宿で……。著者が体験した旅のエピソードを拾い集め “もう二度と会うことのない人たちや今では存在しない場所も含めてタバコの煙のあった風景” を描写。タバコを吸う人も吸わない人もなぜか郷愁を誘われる。
今年3月に行われた野球の世界一決定戦「ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）」で侍ジャパン（日本代表）を優勝に導いた栗山英樹監督が5月31日、プロ野球界の喫煙事情について語った。
栗山監督はこの日、「令和5年度 スマート・ライフ・プロジェクト『世界禁煙デー記念イベント2023』」に出席し、同プロジェクトの令和5年度のスペシャルアンバサダーに就任。栗山監督には同プロジェクトの令和5年度の広報サポーターに就任した女優でモデル、そしてインフルエンサーの星乃夢奈からユニホームとバットが贈呈された。
5月31日は世界保健機構（WHO）が定めた「世界禁煙デー」ということで厚生労働省は毎年5月31日～6月6日までを「禁煙週間」と定めている。
栗山監督はトークセッションでプロ野球界の喫煙事情について「僕らがプロ野球に入った頃は、ほぼほぼみんなタバコを吸っていた。試合が終わって移動のバスに乗った瞬間にバス中が真っ白になるくらい（笑）。僕はタバコを吸っていなかったんですが、プロ野球選手になってからタバコを吸った。今は吸っていませんが。なのでいい悪いはすごく感じたりする」と当時を振り返った。
岸田政権が昨年12月16日に「国家安全保障戦略」「国家防衛戦略」「防衛力整備計画」の安保関連3文書を閣議決定した。ここでは敵の弾道ミサイル攻撃に対処するため、発射基地などをたたく「反撃能力」の保有、いわゆる「敵基地攻撃能力の保有」が明記されたことから日本の安全保障は大転換することとなった。
政府が閣議決定という手法を用いてまで急ぐ背景には昨年2月からのロシアによるウクライナ侵攻、度重なる北朝鮮のミサイル実験、尖閣諸島周辺海域での中国船の領海侵入の増加といった目に見える危機が迫っていることが挙げられる。
とはいえ、このような重要な問題が国会で議論されることなく閣議決定でなされたことについては評価が大きく分かれるところとなったが、右も左も等しく問題視したのが財源について。
今回の決定の実現のために2023年度からの5年間で総額43兆円、2027年度にはGDP（国内総生産）比で2％に防衛費が膨れ上がることとなった。不足する財源については岸田文雄首相は法人税の増税を軸に、たばこ税、復興特別所得税を充てることを検討。
復興特別所得税は東日本大震災からの復興のために必要な財源の確保を目的として徴収されている税金。2013年から2037年まで徴収される予定だったのだが、その期間を20年程度延長する案が検討された。
この案が報道された際には「よりによって復興のためにといって集めた復興税を違う目的のために使うのか？」という声が国民の中で広がった。世論の声に敏感な自民党内でも財源を巡り議論は白熱。増税自体に疑義を呈し、国債で賄おうという声も出た。
新型コロナウイルスによる人流の抑制や狭いスペースに不特定多数の人が集まらないようにという配慮もあり、長く閉鎖されていた屋外での喫煙所も最近では多くが使用可能となっている。
これで喫煙者も一安心なのだが、これは東京に限った話なのかもしれない。
というのも現在、大阪市では2025年大阪・関西万博を見据え、同年1月を目途に大阪市内全域を路上喫煙禁止地区とする方針を明らかにし、その禁止地区に120カ所の喫煙所を設置する意向も示しているのだが、「そもそもその数で足りるのか？」という声があがっているのだ。
現在の大阪市の路上喫煙に関する状況を説明すると、市が平成19年に制定した「大阪市路上喫煙の防止に関する条例」に基づき、御堂筋や市役所本庁舎周辺、JR天王寺駅周辺など6地区が路上喫煙禁止地区に指定されており、そこでタバコを吸った場合、1000円の過料が徴収されることとなっている。
よりマナー良く、心地よい分煙の実現を目指す喫煙所ブランド「THE TOBACCO」を運営する株式会社コソドが昨年12月から行っている「ポイ捨て図鑑プロジェクト」が5月21日から土日限定で渋谷でもスタートしている。
「ポイ捨て図鑑プロジェクト」は、ポイ捨てされた吸殻を“喫煙所に戻れず、迷子になった吸殻モンスター”といった助けるべき存在として描き、誰もが簡単にゲーム感覚で参加できるポイ捨て問題の解決を目指すプロジェクト。ポイ捨てされた吸い殻を撮影し、捨てられた位置情報と併せて投稿と拡散を行うことで、街のポイ捨て状況を可視化。ポイ捨てが多いエリアには喫煙所設置などの対応を検討していくという。
このポイ捨て図鑑に投稿された吸殻モンスターの数は2022年5月時点で約1700体となったのだが、最も投稿が多かったエリアが渋谷のセンター街だったことから、今回、渋谷センター街の「宇田川クランクストリート」に投票型灰皿を5台設置することとなった。灰皿には「人生に大事なのは金か、愛か」など、誰しもが悩む究極の2択の投票内容を掲載。ポイ捨てをせず、灰皿に能動的に吸い殻を捨てたくなる仕組みになっている。
よりマナー良く、心地よい分煙の実現を目指す喫煙所ブランド「THE TOBACCO」を運営する株式会社コソドが昨年12月から行っている「ポイ捨て図鑑プロジェクト」に5月7日から豊島区が後援する。豊島区は後援にあたり、西武池袋線「椎名町」「東長崎」の駅構内にポスターを掲示すると共に池袋P’PARCO 1FでPOPUPイベントを開催する。
たばこのポイ捨て問題については2019年3月にスタートした地域課題の解決を推進するためのWebサイト「issues 〜くらしの悩みをみんなで解決〜」に集まった23区民の「基礎自治体に求める政策TOP10」の中でも「禁煙エリアで吸う人を減らすため喫煙所を増やしてほしい」といった意見が常に上位に来るように関心の高い問題となっている。
この「ポイ捨て図鑑プロジェクト」というのは“たばこのポイ捨てをなくす社会の実現を目指す”ことを目的に立ち上げられたもの。ポイ捨てをされた吸殻を“喫煙所に戻れず、迷子になった吸殻モンスター”といった助けるべき存在として描き、誰もが簡単にゲーム感覚で参加しながらポイ捨て問題の解決を目指す。
その方法はポイ捨てされた吸い殻を撮影し、捨てられた位置情報と併せて投稿と拡散を行うことで、街のポイ捨て状況を可視化。ポイ捨てが多いエリアにはTHE TOBACCOによる喫煙所設置などの対応を検討していくというもの。
7～8日に行われる豊島区のPOPUPイベントでは会場に吸い殻写真を展示し、ポイ捨て図鑑への投稿のガイドなどを実施。イベントに来場・ポイ捨て図鑑へ投稿するとTHE TOBACCOのオリジナルグッズがもらえる。
また西武池袋線の2駅へのポスター掲示について豊島区環境保全課の担当者は「このようなポスターを見て、少しでもたばこのポイ捨てが減り、きれいな街づくりの一助になれば幸いです」とコメントしている。
2020年4月の改正健康増進法の全面施行に伴い、喫煙者には肩身の狭い世の中となった。新型コロナウイルス感染症防止のための緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が出されると、街角の喫煙所の閉鎖も相次ぐなど喫煙者を取り巻く環境は悪化するばかりだ。
そんななか喫煙者には朗報ともいえる施設が3月18日に誕生した。
その施設というのは東急東横線 二子玉川駅徒歩6分にできた「REALab power by point0二子玉川」。同所は昨年10月に立川市にできた個室型のサテライトオフィス「REALab（リアラボ）」の第2弾拠点。コロナ禍におけるリモートワークの普及や働き方改革が叫ばれる中、必然的に生まれたサービスだ。
今回のREALabで特筆すべきは「喫煙可能なフロア」を設置したということ。2フロアのうち、2階は喫煙不可フロア、3階が喫煙可能フロアとなっている。全部で個室が26室あるのだが、3階の13室は全て加熱式たばこの使用が可能。さらに紙巻きたばこも吸える喫煙所も用意されるなど、喫煙者には珍しく優しい施設になっている。
たばこ税の税率が引き上げられておよそ1カ月。前回は墨田区の「たばこと塩の博物館」でその歴史を学んだが、では植物としての葉たばこはどのように育てられ、どうやって私たちの元に届いているのだろうか？ 茨城県阿見町の「JTファーム」で葉たばこの栽培について聞いた。
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たばこ税の税率が引き上げられておよそ1カ月。そもそもたばこは食料品などの生活必需品と異なり、嗜好品という理由から国および地方において税金が課せられているが、いつどのように生まれ、なぜ世界中で嗜まれているのだろうか？ この機会にたばこの成り立ちについて知るために、墨田区の「たばこと塩の博物館」でその歴史について聞いた。
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10月1日に、たばこ税の増税が行われた。2018年の税制改正によって、2022年10月までに紙巻たばこは3段階、加熱式たばこは5段階での増税が行われ、紙巻たばこは今回で最後の増税（加熱式たばこは2022年10月に5回目の増税）となる。
たばこの価格には、国たばこ税、地方たばこ税、たばこ特別税、消費税という4種類の税金が含まれており、一般的な紙巻たばこの場合、税負担率は6割に達する。賛否あるたばこ税の増税や、昨今の喫煙を巡る社会情勢について、元内閣官房参与で京都大学大学院教授の藤井聡氏に聞いた。
昨年、新型コロナウイルスが発生してから対人関係の中で最も忌み嫌われてるのが「飛沫」。この飛沫を防止するために今ではほとんどの人がマスクをしている。そのちょっと前までは「受動喫煙」というものが槍玉にあげられて、昨年4月には喫煙環境を著しく制限する「改正健康増進法」という法律が施行されたのだが、皆さん覚えていますか？ 新型コロナに頭がいっぱいで忘れちゃってはいませんか？ ということであれから1年経って、喫煙者をめぐる環境を探った。
