「サステナブルな未来食の普及に向けた産官学共創コンソーシアム（略称:未来食共創コンソ）」のキックオフシンポジウムが27日、都内にて行われ、産官学の参加者が持続可能な食の未来を語り合った。

　今年4月に早稲田大学内に設立された「未来の食」をテーマとしたコンソーシアム。食を取り巻くグローバルな課題に対し、学術的な研究開発を強化し、その成果を社会実装していくことを目的とし、多角的な視点で産学官連携の活動に取り組むもの。

　シンポジウムでは、開会挨拶に立った早稲田大学の田中愛治総長をはじめ、文部科学省、経済産業省、農林水産の担当官も参加し、未来を見据え食の課題と向き合うコンソーシアムに大いに期待。

　基調講演では、東京農工大学の千葉一裕学長が「産学官連携によるフードビジネスイノベーション」をテーマに、予測される世界的な食料不足に向け、持続可能な食料供給の形を世界に先駆け日本が構築することの重要性を解説。

「日本の食料自給率は38％（2023年、カロリーベース）ですが、実は食料だけでなく飼料やヒヨコ、種子なども海外に依存している状況。農業大国は技術研究も進めており、日本は食を通じて海外の技術にお金を払っているようなもの」と日本の現状を紹介しつつ「これからは産業界も自然資本と人的資本を軸に据え、持続可能な形で食料を提供しないと成り立たなくなる。産官学が連携し、持続可能で競争力のある事業を、いち早く日本から世界へ発信するチャンスでもある」と語り「新たな食のレジリエンス・システム」を提唱した。

　コンソーシアム会長を務める早稲田大学の朝日透教授は「食の専門分野以外の人を巻き込むことが重要だと分かったので、コンソーシアムを立ち上げた。ぜひ学生、研究者、企業の方など幅広く参加していただきたい」、副会長を務める島津製作所の岡崎直美氏も「過去の知見で今の課題を解決しようとするのではなく、明日のソリューションで明日の課題を解決するのが我々の目指すところかもしれない」とコンソーシアムから生まれる新たなアイデア創出に期待を寄せていた。