ジャーナリストの堀潤氏が主宰するニュースメディア「8bitNews」の公式YouTubeが4月13日、マグニチュード（M）7.2の地震が発生した台湾からの新たな情報を伝えた。
「8bitNews」では地震発生の翌日となる4月4日に8bitNewsメンバーでジャーナリストの構ニ葵氏が現地入り。これまで台北から被災地・花蓮へと向かう陸路の様子や、地震が発生してから3日目の、いわゆる「発生から72時間」が迫る中で続く懸命の捜索活動などをリポートしてきた。
今回、構氏は建物が崩壊している花蓮県の街並みを取材。その際には地質学者である台湾の東華大学の顔君毅 教授が建物の崩壊した理由などを解説した。道中、顔教授は「台北は危険な街。多くのビルにはそれぞれ100人規模のオーナーがいて、全員の賛成がないと耐震対策の改築が進まない。オーナーの中には貧しい人もいてなかなか改築が進まない」などと現在、台北が置かれている状況を説明した。台北では1999年9月21日にM7.6の「921大地震」が発生したのだが、それ以前に建てられたものの中にはこういった理由で耐震対策がなされていない建物がたくさんあるという。
ニュースメディア「8bitNews」が、台湾東部沖で発生したマグニチュード7.2の地震が発生してから3日目「発生から72時間」が迫る中で続く懸命の捜索活動を取材。公式YouTubeでリポートした。
「8bitNews」はジャーナリストの堀潤氏が主宰するニュースメディア。今回の動画では、8bitNewsメンバーでジャーナリストの構ニ葵氏が発生3日目、生存率が急激に下がるとされる「発生から72時間」が迫るなかで懸命に続けられる捜索活動を取材。
発生2日目朝8時30分の時点で推定633人が救助を待っている状態という太魯閣（たろこ）地区へ向かった構氏。
対策本部には、行方不明の家族や知人を案じる人々が詰めかけていた。地震が発生した3日に、太魯閣渓谷へハイキングへ出かけた息子家族5人と連絡が取れないという女性。
SNSには息子家族が太魯閣の遊歩道を歩く姿が残されており現在はメールも電話も通じないという。
やがて救助された人々がバスで対策本部へ到着。涙を流して再会を喜ぶ人々。
一方、遺体も2体発見されたという知らせが。先ほどの一家はまだ見つからず、親戚の男性は「雨が降るとさらに捜索が難しくなるのでは」と顔を曇らせる。
連絡が取れなくなっている人の多くが太魯閣地区で被災した人とみられており、悪天候の中、捜索救助活動が続けられているという。
8bitNews 【構ニ葵が行方不明者捜索の現場を追った 台湾大地震ルポ３日目 太魯閣（たろこ）渓谷】
ニュースメディア「8bitNews」が、3日にマグニチュー7.2の地震が発生した台湾を現地取材。台北から被災地・花蓮へと向かう陸路の様子をYouTubeでリポートした。
「8bitNews」はジャーナリストの堀潤氏が主宰するニュースメディア。今回の動画では、8bitNewsメンバーでジャーナリストの構ニ葵氏が、発生初日に台北から花蓮へ向かい、翌4日に現地入りするまでの様子をリポート。
3日午前7時58分（日本時間午前8時58分）に台湾東部沖で発生したマグニチュード7.2の地震により、特に大きな被害を受けた花蓮。3日夜の時点で、台北から花蓮に入る交通網は遮断。桃園国際空港から陸路で南部高雄などを迂回し、東に抜けて北上するルートしかないということで、構氏は車で花蓮を目指すことに。
動画では、巨大な落石が車を襲う緊迫の映像も。雪覇国家公園のあたりで突如、前を走っていた車がバック。と、右手の崖から巨大な石が滑落。落石はさらに続き、前の車の後部をかすめる。直撃すればただでは済まない大きさの石が次々と転がり落ち、撮影者の車もあわや、という緊迫の瞬間が映像に収められている。
土砂災害や巨大な石が道路わきに転がる道を進んだ構氏。台湾南部の屏東の休憩所では、深夜にもかかわらず大勢の人たちが集まっている様子も。
4日昼頃、陸路17時間をかけて花蓮に到着。1階部分が潰れ、倒壊しかかっているビルの前には多くの報道陣や行政の担当者らの姿。構氏も、行方不明者を受けれている病院への取材や地震学者による現地視察の様子などを取材し、現地の最新情報を続報としてリポートするとのこと。
台湾で起きた地震としては、過去25年で最大級という被害の大きさが、台北から現地へ向かう道中の様子からも伝わってくる映像リポートとなっている。
「8bitNews」の公式YouTubeチャンネル（ https://www.youtube.com/channel/UC86iqu-yHsb-BCjI3ArD9Rg ）
台湾大地震ルポ初日 8bitNews 構ニ葵が陸路17時間で花蓮に入った
2024年は元日からさまざまなことが起こりすぎている。1月1日の16時10分には石川県能登地方を震源とするマグニチュード7.6の地震が発生。この「令和6年能登半島地震」と名付けられた地震では多くの死者が出た。地震による地割れや液状化、土砂災害などで道路が寸断され、半島という地形から自衛隊などの救援や支援物資の輸送などにも影響を与えた。また高齢者が多い地域ということで、今後の復興についてもどのような方向性で進めるべきなのかも議論が必要になりそうだ。
というのも東日本大震災の際も帰還困難区域に指定された地域の被災者や、思うように復興が進まず避難先を県外に求めたような被災者はそのまま避難先で新しい生活を始めてしまい、帰還しないケースも多数あったからだ。ただでさえ若い世代が少ない中、地元志向の強い者もこの地震が新天地での生活を求めるきっかけになることも十分ありうることで、そうなると、高齢者が多い年齢構成に拍車がかかる。それを踏まえたうえでの復興後の未来図を描くのは容易なことではない。
ジャーナリストの堀潤氏が1月1日に石川県で起きた「令和６年能登半島地震」の現地に足を運び、自身が主宰するニュースメディア「8bitNews」の公式YouTubeで被害の状況などをリポートしている。
地震発生後、被災者の家族から多くの連絡が入った堀氏は2日に金沢市に入り、能登半島を目指した。堀氏はLINEのIDも公開し、情報を収集。まずは和倉温泉のある七尾市に車で向かう。和倉温泉の避難所の一つである和倉小学校では断水が続き、トイレの使用状況が深刻なこと、灯油が足りず、暖がとれないといった状況を伝えた。また避難している人たちの「やはり食べ物。雨が降ってきたのでブルーシートも。でも一番は水。給水車が来ていない。それにこれからはガソリンも。市内のスタンドもやっていない」「物資がどうなっているかという情報がほ欲しい。特にテレビ局も被災した場所ばかり映してないで、現在、物資がどういう感じで送られているかという、本当に必要な情報を流してほしい」という生の声を届けた。
その後、和倉温泉から珠洲市に向かうが道路のコンディションが悪く西側に迂回し輪島市門前町七浦地区を目指すことに。しかし門前に向かう道が完全に崩落し、足止めに。途中では家が崩壊し車中で避難生活を送る避難者の「今日で燃料も切れる。電気が来てないからスタンドでガソリンも入れられない」といった生々しい声も。
2023年は関東大震災から100年という節目の年ということで改めて「防災」について考えさせられる事が多い1年だった。特に東京都では「TOKYO強靭化プロジェクト」を立ち上げ「風水害」「地震」「火山噴火」「電力・通信等の途絶」「感染症対策」といった問題を中心に文字通り“強靭化”に取り組み、改めて都民へは防災意識を強く持つことを訴えた。
そんな中、年が明けて2024年の1月1日、石川県の能登半島でマグニチュード7.6の地震が発生した。能登地方では2018年頃から地震が断続的に続き、2020年12月ごろから地震活動が活発化していたことから、気象庁は1日の地震と2020年12月以降の地震活動を合わせ「令和6年能登半島地震」と命名している。
能登半島は中央が山岳地帯で海岸沿いに道があるという地形。半島の先のほうにある被害が大きい珠洲市、輪島市、七尾市、穴水町といった地域に行く道が地震による地割れや液状化、土砂災害などで通ることができなくなっているところが多くあるため、自衛隊などの救援が思うように進まず、また支援物資の輸送にあたっても大きな障害のひとつとなっている。
またこういった地域では断水、停電といったライフラインへの影響はもちろんなのだが、通信障害により外部からの情報が遮断され、かつ自分たちからの発信もままならないという状況に被災者の方たちの不安は募る一方だ。そういったニュースが流れると居ても立ってもいられない気持ちになって、「何かできることはないだろうか？ そうだ、現地にボランティアに行こう」と思う人も多いだろうが、ここはグッと我慢。自衛隊といったプロですら手をこまねく状況で素人が駆けつけてはその妨げになる可能性のほうが高い。いずれ復興が一段落付いたところで多くの人の手助けが必要になるときが必ず来るので、それまでは募金や経済を停滞させないために普段の生活を続けることを心がけることが肝要といえそうだ。
今年2023年は1923年9月1日に起こった「関東大震災」から100年が経つ。この節目の年にTOKYO HEADLINEではさまざまなジャンルの人にさまざまな視点から防災について話を聞いていく。今回はジャーナリストの堀潤さん。
「関東大震災」から100年となる2023年、東京都では「100年先も安心」を旗印に「TOKYO強靭化プロジェクト」を始動した。現在、東京に迫る「風水害」「地震」「火山噴火」「電力・通信等の途絶」及び「感染症」の5つの危機に対してさまざまな対策が立てられている。東京都では7月24、26日には同プロジェクトの関連施設のメディア向けインフラツアーを行った。
昨今、日本各地で線状降水帯による豪雨や台風による水害が多発していることから「風水害」への警戒度が急速に上がっている。かつて東京都では1993年の台風11号で総雨量288mmを記録し、約3000棟もの家屋が床上・床下浸水。2005年9月の集中豪雨では1時間に112mmもの雨量を記録し、約6000棟が床上・床下浸水した。
東京といった都市部における風水害の際に最も懸念されるのは雨が地表面を流れて一気に河川に流入する「都市型水害」というもの。これは昭和30年代から急速に進んだ都市化に伴い雨水の地下浸透が減少したことが原因。この河川の水位が上がることで起こる洪水の対策として「調節池」が挙げられる。調節池は洪水時に河川の水を別のところに取り込み、水位を保つという役割のもの。
1923年9月1日に起こった「関東大震災」から100年が経つ2023年、東京都では「100年先も安心」を旗印に「TOKYO強靭化プロジェクト」を始動した。現在、東京に迫る「風水害」「地震」「火山噴火」「電力・通信等の途絶」及び「感染症」の5つの危機に対してさまざまな対策が立てられている。東京都では7月24、26日には同プロジェクトの関連施設のメディア向けインフラツアーを行った。
東京ではかねてから「首都直下地震」がいつ起きてもおかしくないといわれている。都心南部直下地震（都内最大震度7を想定）の際には死者約6000人、建物被害約19万4000棟という試算が出ている。地震への備えとしては「建物の耐震化」「燃え広がらない・燃えない街づくり」「応急活動をささえる交通網の確保」といったことが真っ先に挙げられるのだが、忘れてならないのは「水道施設の耐震化」だ。
地面に埋められている水道管は真っ先に地震の影響を受けるといっても過言ではない。そしておいそれと掘り起こして修復するということも簡単なことではないため、平時からの備えが最も重要となる。
今年2023年は1923年9月1日に起こった「関東大震災」から100年が経つ。東京都では100年前の悲劇を繰り返さないために「TOKYO強靭化プロジェクト」を始動している。同プロジェクトは「風水害」「地震」「火山噴火」「電力・通信等の途絶」及び「感染症」の5つの危機に対して、都民の安全・安心を確保できる強靭で持続可能な都市を実現することを目的としたもの。7月24、26日には関連施設のメディア向けインフラツアーが行われた。
5つの危機の中でも昨今、急速に警戒度が上がっているのが「風水害」。日本各地では線状降水帯による豪雨や台風による水害が多発している。かつて東京都では1993年の台風11号で総雨量288ｍｍを記録し、約3000棟もの家屋が床上・床下浸水。2005年9月の集中豪雨では1時間に112ｍｍもの雨量を記録し、約6000棟が床上・床下浸水した。
今年2023年は1923年9月1日に起こった「関東大震災」から100年が経つ。この節目の年にTOKYO HEADLINEではさまざまなジャンルの人にさまざまな視点から防災について話を聞いていく。今回は元バレーボール女子日本代表の栗原恵さん。
