松屋フーズが5月16日から6月6日まで行う「元気応援！丼フェア」の会見に、松屋の新CMに出演する溝端淳平が登場。CMで巨大な和太鼓を叩いた溝端は、「こういう男っぽい仕事が少なかったので、血が騒ぎましたね」と男気をみせた。
　松屋のメニューでは「牛も好きなのですが、豚も好きで。半分ぐらい食べてから半熟玉子を入れて、味を途中で変えるのがオススメですね」とコダワリを持ち、「朝も朝定食でなく、牛をガッツリとかき込むんです」と肉好きをアピールした。
　発表会で肉食系・草食系チェックを行い、肉食系80％という結果に、残り20％は「男らしくならないと、と思っていたところなので、これから120％、200％と言われるようにがんばりたいと思います」と並々ならぬ意欲をみせた。さらに、ドラマでは草食系のイメージが定着しつつあるが、200％を目指して「いつか野獣俳優と言われるようになりたいですね」と笑いを誘った。
　理想の女性は「純和風系というか、大和撫子というか、古き良き時代の女性」と語り、そういう女性が現れたら「120％で行くと失敗することもあるので、80％ぐらいで」と、20％を押さえながらの肉食系男子が、溝端流となりそうだ。
「元気応援！丼フェア」では、週替わりで値引き販売キャンペーンを実施。5月16日10時から5月23日15時には「牛めし」を80円引きの240円、5月23日15時から5月30日15時は「ビビン丼」を90円引きの340円、5月30日15時から6月6日15時は「キムカル丼」を100円引きの390円で販売する。

　　4月4日発行の本紙で掲載した「東日本大震災チャリティーイベント 落語一番勝負 若手落語家グランプリ」が5月5日、日本橋のロイヤルパークホテルで開催。池袋演芸場での予選を勝ち抜いた4名の若手が決勝の舞台に上がった。大混戦だったという戦いを勝ち抜いたのは、くじ引きで4番を引いた金原亭馬治（写真）。終了後のインタビューでは「今年結婚するので腕試しのつもりで出場した。震災で結婚式が延期になったけど、この大会の受賞歴を持って行けるので良かったです」と喜びを表わしていた。決勝進出者はほかに、柳家わさび「蟇の油」、柳亭こみち「本膳」、古今亭朝太「壺算」（出場順）。

　盲導犬総合支援センターは、盲導犬の育成支援事業として、チャリティーグッズ通販『盲導犬サポートSHOP』を運営。希望者に対し、盲導犬が不足している現状の中、募金というかたち以外に、“生活に必要なもの”を日常で使ってもらう中で、盲導犬をサポートする。売り上げの一部は日本盲導犬協会を通じ、盲導犬育成・盲導犬ユーザーのために有効に活用される。グッズは品質とデザイン・機能性にこだわりカタログとサイトで展開。衣類・食品・雑貨のほか、アウトドアグッズも販売。読者2名に盲導犬チャリティーグッズ「完全防水ミニトート」をプレゼント（係名：「盲導犬」）。

　雑穀ごはんなどでおなじみのはくばくは、麦とろの日を記念し、「6月16日は麦とろの日キャンペーン」を展開中。食物繊維が豊富に含まれる「麦とろごはん」を積極的に摂り入れることはもちろん、美容と健康にうれしい麦ごはんの魅力を広く伝えていく。同社製品を使用した毎日の食卓に勧めたい「7日間！麦でセンイメニュー」や麦ごはんを使ったメニューなど、食物繊維をおいしく簡単に摂れる方法を紹介する。キャンペーンを記念し、4種類の雑穀ごはんがセットになった「日替わり雑穀ごはん」と「大麦豆知識」（小冊子）をセットで、読者5名にプレゼント（係名：「はくばく」）。

　世界中の子どもから大人まで、幅広い世代から愛されているカードゲームUNO。1971年、アメリカのオハイオ州の理髪店で誕生し、78年に日本上陸を果たしてからは、アメリカのトレンディーなゲームとしてOLを中心に話題を集めた。40周年を迎えた今年、発売当時のクラシックで昔懐かしいデザインが限定復刻。日本では1万個だけの限定発売となるコレクターならずとも垂涎の逸品だ。40周年の今しか手に入らない同商品を読者3名にプレゼント（係名：「UNO」）。

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　東日本大震災被災動物支援イベントが六本木ヒルズで開催される。イベント初日の5月14日は、杉本彩をゲストに招き、500匹の洋服を着た犬が集合というギネス世界記録に挑戦するほか、犬のファッションコンテスト＆ブランドコラボファッションショーを実施。翌15日は、ほしのあきをゲストに、アニマルコミュニケーターによるトークショーと、愛犬とのリーディングを行う。そのほか、来場者が参加できる募金やチャリティーオークションなどで、被災動物を支援する。

ニュースの焦点

　オバマ米大統領は1日夜、ホワイトハウスで声明を発表し、2001年の米中枢同時テロの首謀者で、国際テロ組織アルカーイダの指導者ウサマ・ビンラディン容疑者を米国がパキスタン国内で実施した作戦で殺害したことを明らかにした。

　オバマ大統領は、ビンラディン容疑者が、パキスタンの首都イスラマバード北方のアボタバードの施設に潜伏しているとの情報を昨年8月に受け、前週に拘束・殺害作戦を了承したと発表した。

　現地時間2日午前1時過ぎ、米海軍特殊部隊（SEALS）を主体にしているとみられる部隊が、4機のヘリコプターでビンラディン容疑者が潜伏する施設へ降下して急襲。ビンラディン容疑者が抵抗したことから、銃撃。同容疑者は頭部を打たれ死亡した。その後、3日には同容疑者は丸腰だったことが発表された。「生け捕り」を目指したとはいうものの、今後、「なぜ射殺したのか」という批判が高まりそうだ。

　同容疑者の遺体は殺害後、特殊部隊が妻に確認をさせてから科学的な鑑定を施した。そして北アラビア海に展開中の米原子力空母カール・ビンソンに移送され、水葬が行われた。

　まず遺体をイスラム教の慣習にのっとって清めてから白布で包み、袋に収めた後、重しとともに海中に。米軍士官が英語で祈りの言葉を読みあげ、アラビア語に翻訳されたという。

　米側は「遺体を引き取る国がなかった」「イスラム教にのっとって24時間以内に葬る必要があった」と説明しているが、土葬すれば遺体の奪還や埋葬地の聖地化が懸念されたためと思われる。

　ビンラディン容疑者が潜伏していたこの施設は2005年に、突如建設された。高いところで5メートルの壁で囲われ、周囲の建物の8倍ほどの広さだったという。

　米情報当局は少なくとも4年以上の情報収集で同容疑者の側近がこの施設に出入りしていることを発見した。この施設は電話もインターネットの回線も接続していない。そのために同容疑者にメッセージや情報を伝える側近の存在は不可欠だった。

　オバマ大統領は今回の襲撃作戦時、ホワイトハウスのシチュエーションルーム（緊急対応室）に安全保障チームを招集し、現場から送られる映像を通じて作戦を見守っていた。

　また今回の作戦はパキスタンに事前連絡をすることなく、米国単独で行われた。それはパキスタン政府から情報が漏れることを恐れたためとされる。

　パキスタン国内では過去、大物テロリストが相次いで拘束、殺害されており、同国がテロリストに隠れ家を与えているとの批判は根強く、政府は懸命にこうした疑念の払拭を図っている。

　パキスタン外務省報道官は3日、米国がビンラディン容疑者殺害を事前に連絡しなかったとして「深い懸念を表明する」との声明を発表した。

　また、ザルダリ大統領は2日、米紙ワシントン・ポスト（電子版）への寄稿で、ビンラディン容疑者について「想定されていた場所にはいなかった」として、パキスタン側が居場所を把握していなかったことを強調した。さらに、パキスタンが同容疑者らテロリストをかくまってきたなどとする指摘を、「根拠のない臆測」と一蹴した。

　しかし、政府の対テロ姿勢を疑問視する声は国内からも上がっている。3日付のパキスタン各紙は、ビンラディン容疑者がどうやって、治安当局の監視の目をかいくぐってイスラマバード北方の豪邸に移り住めたのかなどについて疑問を投げかけた。パキスタン政府は改めて厳しい立場に立たされている。

　ただ今回のビンラディン容疑者の死でテロが終わったわけではない。パキスタンの反政府武装勢力「パキスタンのタリバン運動（TTP）」の報道官は2日「パキスタンの指導者、ザリダル大統領、パキスタン軍はわれわれの最初の標的となる。米国はその次だ」と報復を宣言した。

　90年代に大ヒットしたアクション大作『ニキータ』の最新TVシリーズがブルーレイ＆DVDでリリースされる。政府の秘密組織により暗殺者に育てられた死刑囚ニキータは、同じように暗殺者に仕上げられた仲間を救うため、その闇の組織に戦いを挑む。ニキータを演じる国際的なアクションスター、マギー・Qがスタントを使わない体当たりのアクションを披露する。特製クリアファイルを2枚セットで読者5名にプレゼント（係名：「ニキータ」）。

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　小佐古敏荘（こさこ・としそう）内閣官房参与（東京大大学院教授）が29日、官邸を訪ね菅直人首相宛てに辞表を提出した。小佐古氏は同日夕記者会見し、東京電力福島第1原子力発電所事故への政府の取り組みに関し「その場限りの対応で事態の収束を遅らせた」と激しく批判した。

　小佐古氏は放射線安全学の専門家。首相は原発事故で外部から助言をもらうため、6人の内閣官房参与を起用した。最も早い3月16日に就任した同氏が、公然と政権批判して辞意を表明したことは、首相の原発対応の稚拙さを改めて浮き彫りにした。

　27日に今後の原子力対策について報告書を提出した小佐古氏は、「提言の一部は実現したが、対策が講じられていないのもある。何を言っても無意味だというなら、参与にとどまる意味がない」と述べた。

　福島県内の小学校や幼稚園などの利用基準で、被曝（ひばく）限度を年間20ミリシーベルトと設定していることを「とても許すことができない」と非難。同県内の小学校などの校庭の利用に、この基準を使用することを問題視し、見直しを求めた。さらに「（小学生らに）無用な被曝をさせてはいけないと官邸に何度も言った。（このままだと）私の学者としての生命が終わる」と述べた。

　菅首相は原発事故発生後、原子力安全委員会や原子力安全・保安院と衝突を繰り返した末、小佐古氏ら専門家6人を次々に内閣官房参与に起用。「セカンドオピニオン」としての機能を期待したようだが、徐々に安全委の助言を受け入れるようになったという。

　首相はこの「20ミリシーベルト」と設定したことについて、30日の衆院予算委で「安全委の助言を得ながら最終的な判断をした」とあっさりと認め、小佐古氏の「何を言っても無意味ならば参与にとどまる意味はない」という発言を裏付ける格好となった。