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黒船EV車テスラの破壊的イノベーションで変わる世界の自動車産業【寺尾聖一郎の「SDGsなライフシフト」】

2021.08.03 Vol.Web Original

このコラムでは、国内外のSDGsの最新情報を元に、17のSDGsのカテゴリーから毎回スポットを当て、教育、ライフスタイル、ビジネスなど“日本一わかりやすいSDGsコラム”を目指して連載しています。

 

 こんにちは、今回のテーマは時価総額最上位に上り出た、イーロン・マスク氏率いるテスラのEV自動車の実態について、その体験をもとにレポートさせていただきます。


EV元年本格到来

今年に入ってEV自動車の注目が加速していますが、最先端を走る米テスラ社のモデル3は既に6カ月待ち状態が続いています。

 

◆テスラの車は一体何が違うのか? 

設計思想が過去の車と全く異なるので、いくつか特徴を挙げてみます。
1)家庭のガレージで充電ができる(もうガソリンスタンドには行かなくて良い)
2)定期的に車がアップデートされる。(Wifiを通じて購入後も進化し続ける)
3)故障も寝ている間に故障も治っている。(ディーラーで修理という発想がない)
4)スマートフォンでほぼ全て完結(注文、購入、エンジン起動、温度調節、車庫入れなど)
5)全自動運転機能が既に内装されている(約85万のオプションでレベル5へのアップデートが可能)
6)ペットにやさしい「ドッグモード(外出中の車内温度キープ)」がついている。(TOP写真)
7)AIの活用で世界中のドライブデータが日々アップデートされている。

その他スピードや充電速度などその他の特徴を記載しきれませんが、確かに、1度経験すると、通常の車には戻れないオーナーの気持ちがよくわかります。例えるならば、スマホを手にした時のサプライズに近いと思います。

一言でいえば、この車は「タイヤのついたスマホ」と言われるのも納得します。

今までの車は、その車種ごとに、機能が限定し、進化した機能は新車に乗り換えるしか手段がありませんでしたが、テスラの場合は、1度購入すると常にこのアップデートされて行くので、常に最新のバージョンに乗ることができます。

 

*注文から納品まで全てスマホで完結する

 

◆EVシフトするEU諸国は日本より15年~20年先に進んでいる。

2021年7月14日、日本の自動車業界に衝撃のニュースが走りました。2050年までにEU域内で温室効果ガス排出をゼロにするという内容。つまり、CO2などの温室効果ガスを、2030年までに1990年比で少なくとも55%削減し、2035年までに100%削減という厳しい内容。これにより、ヨーロッパでは2035年までにガソリン車とディーゼル車の販売は禁止され、ハイブリッド車(HEV)についても事実上、販売禁止という規制です。世界各国でも米カリフォルニア州ZEV法で「2035年までに新車販売禁止」を筆頭に、中国の新エネルギー車政策、など各国でも電動車シフトを掲げてきています。

 

日本自動車業界のEV状況

では日本は、どうか?というと菅政権の重要政策で2020年12月に公表された「グリーン成長戦略」では2050年カーボンニュートラル社会の実現可能性を上げていますが、EUに比べると15年もの時差が生じていいます。

 

日本の各社の動き

トヨタの場合:累計1700万台のハイブリッド車を生産しているトヨタは5月12日に先立って2030年までに電動車の世界販売台数を800万台程度とする新たな目標を発表し、新車販売の約8割を電動車に置き換える宣言をしている。

日産の場合:世界に先駆けた日産と言えば、リーフという電気自動車を世界に先駆けて一般発売され、革新的で未来的なEV(電気自動車)として、2010年12月に誕生しましたが実は日産の電気自動車の歴史は長く1947年から電気自動車を発売していた。

 ほとんど知られていない歴史ですよね。

 

日産のEV販売はなんと1947年!

1947年といえば、終戦直後はひどい石油不足で、電力供給は過剰ぎみだったために、政府も電気自動車の生産を奨励した時代がありました。そうした時代に登場した「たま」は、商工省の性能試験でカタログ性能を上回る航続距離96.3km、最高速度35.2km/hの好成績を収め、当時はすごく評判になりました。昭和25年頃までタクシーなどに使われていました(公式HPより)。日本のEV自動車産業は世界先駆けだったのです。

*日本初のEV実用自動車 1947年「日産たま」

トヨタのプリウスが世界で発売され、海外セレブやハリウッド俳優がプリウスに乗り換えることが最先端のエコアクションとして、世界的に大ブレークしたことは記憶に新しいと思います。私も2011年から乗り続けたプリウスを、今年手放しましたが、走行距離16万キロ、リッター22キロの燃費を常に維持しつつ、一度も故障したことがない本当に優れた車でした。

 

テスラはどこへ行く?

2003年にテスラ(Tesla)は創業。バッテリー式電気自動車と、電気自動車関連商品に特化して、開発・製造・販売している自動車メーカーです。社名の「テスラ」は、電気技師で発明家の、「ニコラ・テスラ」に由来していますが、本社所在地はカリフォルニア州シリコンバレー。アメリカの電子マネー決済運営会社「PayPal」の創業メンバーであるイ―ロン・マスク氏が、テスラ・モーターズのCEOに就任したのは2008年のことです。

*大幅値下げしたテスラモデル3(上海工場版)

 

テスラモデル3の大幅値下げ額は150万円!(650万円→500万円へ)

人類にとって持続可能な未来を実現するために、マスク氏は電気自動車に特化したテスラに、多大な資金を投資して、現在まで新しい電気自動車を次々に発売してきました。結果、テスラの時価総額は2021年4月の時点で世界8位まで上がっています。その膨大な資金力で世界販売への加速を止めないテスラはついに、今年の3月、日本市場で、一番人気車種テスラモデル3ロングレンジの大幅な値下げを仕掛けてきました。その値下げ額は約150万円。つまり、500万円で購入でき、さらにEV助成金などを差し引くと、411万円で購入できるのです。EV自動車のネックだった走行距離も現在のモデル3のロングレンジは590キロ走行可能で、上位クラスのモデルSは走行距離647キロ可能ですので1回の高速受電で東京→関西エリアへもストレスなく到着します。

 

ポルシェやアウディ、BMW、フォルクスワーゲンも激しい競争に。

EUの自動車メーカーも次々にEVシフトが進んでいます。課題は蓄電池の容量と価格といわれ、各社1000万円前後の車種ゾーンと、500万前後のコンパクトカー車種に分かれています。

 

◆自動車産業の課題はEV化、自動運転、AI化、そしてサプライチェーンの大幅改善

テスラ車の日本進出と各国の環境宣言により、加速するEV化。日本のお家芸である自動車産業は今後大きな変革の必然にさらされていくでしょう。中でもEV自動車は部品が極めて少なくても完成するので、既存のサプライチェーンは大変革が必要にせまられています。また、AIを駆使した自動運転化により、自分で車を所有する時代からシェアする時代下では、無人カーを自宅に呼んで、目的地まで送ってくれる現実がもう整っているということです。EV化は二酸化炭素削減に大きな貢献をするので、既存の自動車産業にとってはこの10年が大きな正念場になることは間違いないと思っています。都内では青山に試乗用のショールームがございますので、どうかお近くのEV販売店で一度試乗されてみてください、きっと未来が見えてきます。

4月22日“地球の日 Earth Day”を考える 【寺尾聖一郎の「SDGsなライフシフト」】

2021.05.05 Vol.Web Original

 

 このコラムでは、国内外のSDGsの最新情報を元に、17のSDGsのカテゴリーから毎回スポットを当て、教育、ライフスタイル、ビジネスなど“日本一わかりやすいSDGsコラム”を目指して連載させていただいています。

 

 こんにちは、緊急事態宣言下の東京で実施された『Earth Day Tokyo 2021』のレポートを機に4月22日の“地球の日”について考えてみたいと思います。

 

Earth Dayの歴史

 アースデーは1970年アメリカのG・ネルソン上院議員が、4月22日を”地球の日”と宣言してその歴史が始まりました。70年代の学生運動が盛んだった時代に、いち早く環境問題をテーマに掲げて関心をもってもらうためのイベントとして始まりましたが、ベトナム戦争などの反戦活動と共に、瞬く間に広がって2000万人以上が参加。当時のアメリカでは最大級のイベントとなりました。


「青い地球」に気が付いたのは50年前

 人類が初めて地球の姿形を見たのは1968年12月24日。アポロ8号の宇宙飛行士が月から「青い地球」の姿を撮影したのです。「地球は青かった。」その影響から、2年後にEarth Dayが発足、その行動は個人に委ねられて誰もが自分でできる方法で「環境を守る運動」がスタートしたのです。

 

1992年の国連環境開発会議で「サスティナブル」が世界が発信

 1972年「Only One Earth(かけがえのない地球)」をスローガンに、環境に関する世界初の国連会議「国連人間環境会議」が開催されました。それから20年後の1992年に約180カ国が参加してブラジルのリオ・デ・ジャネイロで開催された「国連環境開発会議(地球サミット)」では「サステナブル・ディベロップメント(持続可能な開発)」の理念が掲げられ、はじめて「サスティナブル」という言葉が、環境問題のキーワードとなったのです。このサミットから気候変動枠組み条約、生物多様性条約が生まれ、世界の環境政策に大きな影響を与えてきています。

12歳の少女の伝説のスピーチに世界が注目した瞬間

 このリオ・デ・ジャネイロの地球サミットでは大きな出来事が起こりました。カナダに住むセヴァン・カリス=スズキという12歳の少女が、「私にも話をさせてほしい」と飛び入り参加し、各国の首脳が集まる前で「どうやって治すのか分からないものを壊しつづけるのはもうやめてほしい」と投げかけ、スタンディングオベーションを受けた様子が世界に発信されたのです。この事実は多くの日本人の若者にもネットを通じて共有され、持続可能な地球という概念が根付き始めたのです。

出典:国連広報センター

 

27年後、16歳のグレタ・トゥーンベリさんが大人を叱責

2年ほど前に話題になったスウェーデンの環境活動家グレタ・トゥーンベリさん(16)は2019年9月23日ニューヨークで開かれた国連気候行動サミットに出席し、地球温暖化に本気で取り組んでいない大人たちを叱責したことは記憶に新しいと思います。ここでは世界のリーダーを前に温暖化解決のための具体的な行動を取らない大人に強く訴えました。

46億才の地球が壊れかけている

 地球が誕生して46億年。なのに、人間はこのたった100年でこの地球の寿命を縮めてきた言われています。そしてそのことに気づいて、行動を起こしたのはまだ50年。日本では20年しかたっていません。SDGsが国連で掲げられたのは2015年。その目標達成のための行動期間は2016年~2030年の15年間しかないのですから、国やNGOだけでなく、この地球に住む個人全員がこの危機的な事実について日常化して取り組む必要があると、Earth Day(地球の日)に改めて考えた日でした。

日本初、AI予測で太陽光の余剰電力を活用する新モデルが発表。スーパーから家庭、EV充電にも期待

2021.01.21 Vol.Web original

 AI技術などを活用して太陽光発電の余剰電力を一般家庭に供給する「仮想発電所デジタル推進プロジェクト」の記者発表会が21日、都内で行われた。昨今、寒波による電力需給ひっ迫など電力の安定供給に関心が集まる中、再生可能エネルギーの市場動向や、予測技術を活用した新たな循環モデルなどが説明された。

 2016年から家庭向け太陽光の電力供給を行う株式会社アイ・グリッド・ソリューションズは昨年、余剰電力を予測する分析・研究機関「アイ・グリッド・ラボ」を設立。天候や気候、周辺の建物など外部環境に影響を受けやすい太陽光の不安定な供給状況を改善するため、全国のスーパーや物流施設の屋根などに設置された約4000カ所のビッグデータなどを基に、AIで発電量と需要量を予測。発電量から需要量を引いた「余剰電力」を導き出し、余った電力を一般家庭に供給するモデルを実用化した。業務用施設での自家消費と余剰電力を活用したコミュニティモデルとしては日本初の試み。

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