睡眠不足が生産性を奪う!働きがいある職場のカギは「良質な眠り」にあり

カウンセリング・ドクターの診断によって適切な検査や改善メニューを提案

 では、企業はどのような睡眠サポート対策を講じることができるのだろうか。

「まず、仮眠スペースの設置とその利用しやすい環境づくりが重要です。日本では“眠いから休む”と言いづらい雰囲気がありますが、それを改善することで業務効率向上につながります」

 さらに廣瀬氏は、勤務時間インターバル制度の導入を提案する。

「理想的には終業時間から翌日の始業時間まで16時間、最低でも10時間の休息時間を確保すべきです。プライベートの時間が短いと、結果的に睡眠時間が削られてしまいます」

 そのほか、睡眠に良い食材を使った社食メニューの提供や、定期的な睡眠セミナーの開催、休暇取得の促進なども効果的な対策として挙げられる。

 一方、個人レベルでできる対策についても具体的なアドバイスがある。

「朝の日光浴は神経伝達物質(セロトニン)の生成に重要で、1日30〜40分のウォーキングなどの有酸素運動も効果的です。入浴は就寝2時間前に適温で行い、タンパク質やビタミンB6・B3を摂取することで睡眠の質を高める物質GABA(γ-アミノ酪酸)の生成を促進できます」

 また、血糖値の急上昇を避ける食事も重要だという。

「昼食後の眠気は血糖値スパイクが原因のことが多い。白米の量を半分にして野菜や汁物から食べ始めるだけで、眠気はかなり軽減されます。血糖値が急上昇すると、その後の急降下で眠気が生じるだけでなく、イライラしやすくなったり、太りやすくなるホルモン(インスリン)が分泌されたりと、悪循環が広がってしまいます」

 睡眠の質を上げるためには、こうした生活習慣の改善と併せて、自律神経のバランスを整えることが何より重要だと廣瀬氏は強調する。

「家では副交感神経を優位にしてしっかり休み、職場では交感神経を適切に働かせる。このオンオフの切り替えがうまくいかないと、寝る前に仕事のことを考えて目が冴えてしまったり、逆に日中に眠くなったりします」

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