タレントの優木まおみが6日、オンライントークイベントに出席。コロナ禍での生活の変化や健康について語った。
長引くコロナ禍や物価高騰、SDGsの機運の高まりにより、新たな消費動向として注目されているという「換え活」。自分らしいライフスタイルを求めて支出を見直す取り組みについて、企業や個人の事例を交えてトークを繰り広げた。
経営評論家の坂口孝則氏によれば、毎月の支出のうち約6割は、無意識のうちにずっと使い続けているものだとし、限られた支出を一度立ち止まって振り返ることが大事だとした。これには優木が「1週間無料のサービスとか、お試しで入ってみて、いつの間にかサブスクになっているのを忘れちゃう。数ヶ月後に明細を見て“これ何？”って。定期的に家計を見直すことって大事」と、自身の苦い経験を振り返った。
SDGsを通じて企業価値を高める「企業のためのSDGs推進支援セミナー」が8月30日、豊島区・サンシャインシティ ソラリウムで行われ、豊島区にゆかりのある企業・団体らが参加した。
セミナーは、今年区制施行90周年を迎えた豊島区において、区にゆかりのある企業や団体らが持続可能なまちづくりに参画することを目指し、行われたもの。全3回シリーズの1回目。今回は入門編として、SDGsの基礎知識や事例を学んだ。
区制施行90周年の企業実行委員会幹事長の株式会社サンシャインシティ 合場直人代表取締役社長は「SDGsは2030年までの持続可能な開発目標だが、現在すでに2022年。言葉は先行していても、まだまだ浸透が十分でないことがあるかもしれない」と現状を分析した。
そのうえで「豊島区は内閣府より“SDGs未来都市”と“自治体SDGsモデル事業”にダブル選定されている。これからの区政も“アート＆カルチャー”を軸に、さらにSDGsに昇華させ、新たなまちづくりに入るのだと思う。次の100周年に向けて、各企業や個人が取り組みを進めていくことで、より良いまちになるのだと思う」と期待を寄せた。
副幹事長の南山幸弘豊島法人会会長は「SDGsは継続性が大事とのことで、自分たちに何ができるのか学んでいければ」と話した。
ロシアによるウクライナへの軍事侵攻から5ヶ月が経った。ウクライナから日本へ避難してきた人たちの数は7月20日時点で1500人を超え、避難の長期化も予想されるなか、日本での生活をサポートする動きが始まっている。
「ITOCHU SDGs STUDIO KIDS PARK」オープン記念イベントが20日、都内で行われ、タレントのSHELLY、杉浦太陽・辻希美夫妻が出席。自身の子育てやSDGsへの取り組みを語った。
19日に更新したブログで夫・杉浦太陽との15回目の結婚式記念日を迎えたことを報告した辻。この日も夏らしい紺色のリンクコーデで登場し、仲むつまじい様子を窺わせた。
昨年4月に開設されたSDGs施設に、7月22日よりこども向けプレイグラウンドがオープンする。遊びの中で楽しくSDGsを学ぶことができるという同施設について、辻は「今年の夏は猛暑続きで、子どもたちの熱中症や日焼けが大人以上に気になる。こうして室内で遊べて学べるのはめちゃくちゃ素敵」と絶賛した。
「ITOCHU SDGs STUDIO KIDS PARK」オープン記念イベントが20日、都内で行われ、タレントのSHELLY、杉浦太陽・辻希美夫妻が出席。自身の子育てやSDGsへの取り組みを語った。
伊藤忠商事が昨年4月に開設したSDGs施設に、7月22日よりこども向けプレイグラウンドがオープンする。遊びの中で楽しくSDGsを学ぶことができるという同施設について、SHELLYは「遊びと学びがリンクしているのがいいですね」と、感想を話した。
SDGsの取り組みを紹介する番組でナビゲーターも務めているSHELLY。SDGsについては日頃から関心を寄せているようで、「意識高い系なので、(語ると)熱くなっちゃう。そうすると、子どもが“もう、いいよ”という感じになっちゃって」と、SDGsを伝える難しさを語った。
子どもと一緒に学ぶ上では絵本を取り入れているといい、「ストーリーも決まりきった話でなく、ヒーローがお姫様に助けてもらうとか、ジェンダーロールをひっくり返してみる」とSHELLY。「ジェンダー平等や性教育について、“女の子・男の子はこうあるべき”という、知らず知らずの思い込みを刷り込まないようにしている」と、工夫や心掛けを明かした。
今年5月には第3子妊娠を公表したSHELLY。最後は「順調です。さっきからお腹をばこばこ蹴って、早く外で遊びたいようです」と笑顔を浮かべ、会場を後にした。
東京メトロポリタンテレビジョン株式会社（TOKYO MX）は、14日、千代田区の同社で、福岡県の田川市、株式会社LOCAL2の3社で包括連携協定を締結した。障がい者スポーツの支援などSDGs関連において先進的な取り組みを行う同市の魅力を発信することで、同市の発展をサポートしようというもの。
TOKYO MXは、企業メッセージである「つなげるテレビ。」のもとで、都民や東京都と全国をつなげようと、番組を通じて地方自治体の情報を都民に届けてきた。今回の包括連携協定においても、番組や同社のインターネット配信「エムキャス」、さまざまなイベントを通して、東京エリアや全国に向けて田川市に関連する情報発信を継続的に行う。
田川市は、炭坑節発祥の地として知られる旧産炭地。昭和20年代から30年代は日本の経済を支える原動力となったが、昭和46年には市内の炭鉱は全て閉山。10万5000人程度だった人口も4万6000人程度まで激減している。
同市の二場公人市長は市の発展には旧産炭地のイメージを変えることが必要と、東京2020年大会の際には海外チームの合宿を誘致。その際に整備した体育館や合宿所のレガシーを活用し、障がい者スポーツの支援や場所・空間づくりに力を入れている。民間企業と組んで提案した障がい者スポーツにおける「ローカル5G」を活用したリモートコーチングは、総務省の「課題解決型ローカル5G等の実現に向けた開発実証」に採択され、実証実験も終えた。
二場市長は「TOKYO MXさんの発信力を活用することで、我々の取り組みが都市圏で紹介されていくことになります。SDGsに積極的に取り組んでいらっしゃる企業の皆さんが、田川市の取り組みに共感いただいて、（企業版）ふるさと納税という形の中で応援していただくという循環ができていくのではないか」と、期待を寄せる。さらに、田川市を知ってもらうチャンスとし、「田川市のシティプロモーションにもつながっていく。福岡の田舎町にもこんな元気な街があるんだということを知っていただく絶好の機会」と、熱っぽく語った。
TOKYO MXの伊達寛社長は、「田川市の地方創生・多様性や共生社会、持続型循環型社会の実現というSDGs関連の先進的な取り組み、田川市のさまざまな魅力を広く伝えていきたい」とした。
TOKYO MXは、12日にも同県の吉富町と同様な協定を結んでいる。
愛知県一宮市立貴船小学校で11日、SDGs学習カリキュラム「夢の課外授業×パーソルグループ」が行われ、福岡ソフトバンクホークス前監督の工藤公康氏、パーソルキャリアの竜田遼氏が出席。子供たちへ、はたらくことの意味や夢を実現させる秘訣を伝えた。
この企画は、東京2020オリンピック・パラリンピックのレガシーを活かし、2020年以降の日本の活性化を目指す「BEYOND 2020 NEXT FORUM」から展開されたもの。「次世代人材育成」をテーマに、外務省、国際連合及び各機関、各国大使館とも連携し、未来の課題であるSDGsをコミュニケーションによって解決する「ピースコミュニケーション」を目指す。今回はその一環として、SDGsを軸に「はたらくこと」を考えるキャリア教育が行われた。
この日、授業に参加したのは貴船小学校6年生と特別支援学級の生徒たち。冒頭、発起人の一木広治氏は「SDGsと聞くと難しいように聞こえるかもしれないけど、普段のみんなの生活に大きく関わること。今日は“はたらく”をテーマに、これから夢を持ったり、どんな仕事をしたいかを考えたりする時間にしてほしい」と、子供たちに呼びかけた。
ニューヨークの国連本部で5日、SDGsの進捗を話し合う会議「持続可能な開発に関するハイレベル政治フォーラム（High-Level Political Forum, HLPF）」が開催される。
HLPFは国連が毎年開催する国際会議で、SDGsを含む「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の進捗や課題を共有することを目的とするもの。新型コロナウイルス感染症の影響で、対面式で開かれるのは、2019年以来、3年ぶり。
今年は “Building back better from the coronavirus disease (COVID-19) while advancing the full implementation of the 2030 Agenda for Sustainable Development”をテーマに、持続可能な開発のための2030アジェンダの実現とともに、新型コロナウイルス感染症からのよりよい回復を探る。特にSDGsのゴール4（質の高い教育をみんなに）、5（ジェンダー平等を実現しよう）、14（海の豊かさを守ろう）、15（陸の豊かさも守ろう）、17（パートナーシップで目標を達成しよう）のレビューが実施される予定。
オープニングセッションには、韓国のガールズグループaespaが出席し、パフォーマンスやZ世代を代表したスピーチを行う。K-POPからは昨年9月、BTSが国連総会のオープニングセッションに参加した。
SDGsの認知率は82%だが協力意識は低い？ マーケティング・リサーチ会社「クロス・マーケティング」が実施したインターネット調査で衝撃の実態が明らかになった。
SDGsの認知率は“名称も内容も知っている”“名称は聞いたことがある”を合わせて82％で、前年より15ポイントと大きく上昇。性年代別にみると、女性や中高年において認知率の上昇幅が大きかった。
『エシカル白書 2022-2023』（山川出版社）出版記念イベントが7日、東京・代官山 蔦屋書店にて行われ、経済思想家で東京大学大学院 総合文化研究科准教授の斎藤幸平氏がパネルディスカッションに登場した。
ryuchellが31日、都内で行われた、傘のシェアリングサービス「アイカサ」が賛同企業とタッグを組んで進める「2030年使い捨て傘ゼロ」傘シェアプロジェクトの発表会に、スペシャルサポーターとして登壇した。
プロジェクト名が示すように、2030年には使い捨てられる傘をなくすことを目指す取り組み。ryuchellはスペシャルサポーター就任について「アイカサの理念や地球に優しい活動をしているところに感銘を受けました」と説明、また「（傘のシェアリングって）すごくいいところに目を付けている、本当に素晴らしい。もっと広まってもらえるといいな」。さらに「（利用料金が）安いのもいいなって」と、コストの面からも「アイカサ」の魅力をアピール。「地球環境にいいものを買おうと思っても高いとね……自分も余裕がないと（環境にいいものを選択することを）続けられない。そういう意味でも、人にもみんな優しい」と、話した。
本プロジェクトの始動にあたり、ryuchellや参加企業がデザインした傘も順次投入される予定で、発表会でその傘もお披露目。ryuchellのデザインは白がベースで、カラフルな虹をプリントしたポップなデザイン。
