「2020年春に横浜に1万人規模の音楽アリーナを開設」小林 覚(ぴあ株式会社 取締役)

JAPAN MOVE UP!日本を元気に!【TEAM2020】
「日本を元気に」をスローガンに各界のキーパーソンにお話をうかがってきた「JAPAN MOVE UP!プロジェクト」。今回は7月に、2020年の大型音楽アリーナ開設を発表した、ぴあの小林覚取締役にお話を伺った。(聞き手・一木広治)
会場不足の解決策を自分たちで考えることはできないかと発想

 7月20日のリリースは「1万人規模の大型音楽アリーナを横浜・みなとみらい地区に2020年春に開設」というものでした。これは東京オリンピック・パラリンピックの開催で2020年にはエンターテインメントの会場が不足することが懸念される中での発案ですか?

「2016年くらいにはホールや劇場が減って、さらに2020年のオリンピックイヤーになると、アリーナと名のつくところはほとんどスポーツに使われることになるだろう。そうなると間違いなく2016〜2020年あたりでホールが足りなくなる。世の中の課題として、エンターテインメントで40余年生業を立ててきたんだから、なんとかこれに対する解決策を自分たちでも考えることはできないかな、ということを実は2〜3年前から考えていました」

 1万人規模というのはどういう理由で?

「もっとも稼働率が高いだろうと思われるところが1万人規模。土地の広さは1万2000平方メートルなんですが、このスペースで1万人規模の建物となると相当縦に背の高い箱になります。みなさん、すり鉢状のアリーナのイメージがあるからだと思うんですが、今回のものは基本的に箱。武道館に近いイメージと考えていただければ。ステージがあったら客席がコの字でドーンと4階まであるような。1万人規模だとだいたい、武道館よりちょっと多くて、横浜アリーナのコンサート仕様バージョンと同じくらいでしょうか」

 横浜市といった自治体との連携は?

「横浜市には助成金の申請はさせていただいていますし、現時点では具体的にはなっていませんが、地元との連携はいろいろ考えて行きたいと思っています。でも林市長が再選して、記者会見で“やっぱりホールとか劇場が欲しい”とおっしゃっていましたから、市庁舎跡なんかにもそういうものができるのではないでしょうか」

 スポーツと併用の多目的施設はたくさんあるが、エンタメに特化した施設はほぼない。仕様的にはそういう感じになる?

「スポーツ系のアリーナはトレーニングルーム、シャワールームといった設備はもちろん、もし国際大会に使うとなるとドーピング検査場なんかも必要。道具をしまう場所とか倉庫なんかもですね。こうなるとなかなか大変。その点、音楽に特化したものであればそういう施設は必要ない。いろいろマーケティングをしましたが、いい例だと思ったのがEXシアター。大型のトラックを何台も横づけにして、機材を搬入するということは普通だったら六本木のど真ん中では不可能ですが、EXシアターさんはトラックがそのまま地下に降りて機材を搬入できるようにした。例えば、ステージの裏にトラックのおしりをつけて、がらっと開けてすぐ搬入できたら楽じゃないですか。そうしたら人件費も節約できるし、搬入の時間が減った分1公演増やせる。そういう使う側のメリットというかニーズをできる限り意識しようと思っています。だからステージも固定にします。これも結構議論はしたんです。でもやはりステージは固定のほうが使い勝手はいい。そこは割り切った判断をしました」

 可動式のほうが活用されるという発想にどうしてもなりがち。

「そうやって下から上がってくることになると、下も掘らないといけない。地下を掘るとなるとお金もかかるんですよ。だからステージがせりあがるとか何かが引っ込むとかいろいろ考えたんですが、やればやるほどお金がかかっていく。だからシンプルに音楽のアリーナ。近くには横浜アリーナもあれば横浜文化体育館、パシフィコ横浜もある。大きなスタジアムもできそうですし、すぐ隣には2000人のZEPPもできるわけですから、うまく使い勝手のすみわけができればと思っています」

 最近はアリーナが主流ですが、あえてシンプルイズベストのでかいライブハウスというコンセプトですね。

「そうです。あえてでかいライブハウスです(笑)。普通は2階までですけど4階まであるライブハウスという感じ」

 ぴあ1社で、というのは大英断だったのでは?

「今回のようにシンプルに音楽のホールだけを作るということになると、なんとか100億円くらいでいけることが分かったので、だったらぴあ1社でもできるかなということになりました。例えば年間200公演くらいをうまくやれるとすると、皮算用で1枚1万円のチケットで1万人入れば年間で200億円くらい。200億円というと市場規模からすれば大した金額ではないけれども、民間のぴあ1社で100億でホールができてビジネスになるということが分かったら、多分あちこちでホール運営みたいなことを手掛けるところが増えてくると思うんです。今のような話をするとチケットぴあの売り上げが200億増えると思う方もおられるかと思うんですが、そうではないんです。別にぴあが独占で扱えるものじゃなくてもお貸しするわけですから。これによってぴあの売り上げが大きく上がるとは思っていないんですが、なにか起爆剤になるというか、民間で初めてこういうことをやって、“うまくいくじゃん”というところが分かれば多分いろんなところがやるんじゃないかと思っているんですよね。そうして業界全体が活性化して、エンタメ市場が底上げされればいい。ホールを1つ作ることではなく、そこが我々の考えている本当のゴールなんです」