秋の深まりを感じて、いつもと違う景色や食に出会いたくなるこの頃。近場で旅を楽しむマイクロツーリズムが注目されるなか、ちょっと陸から離れた「離島旅」はいかが?東京駅から約2時間で行ける「初島」でおしゃれなグランピングや海鮮BBQが楽しめると聞いて、さっそく記者が行ってみた。
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ビジネスアイディアピッチコンテスト
3分以内の動画でアイディアを 表現しよう!
事業アイディアを3分間で表現し、プレゼンテーションするコンテストです。
「花キューピット」とは全国約4,300の生花店ネットワークで、全国各地へお花をお届けする仕組みです。
別資料にてJFTD花キューピットの組織・サービス・市場環境を理解した上で、今後JFTD花キューピットで実現できる新しいビジネスアイディアを考案してください。
初めての相手や聴衆に自分のアイディアをわかりやすく説明し、聞き手に共感や新たな発想を生み出すことを
目的とします。従来の考え方にとらわれず、夢や希望にあふれたアイディアを期待しています。
【募集期間】2020年10月16日(金)~11月17日(火)
【本選実施日】2020年11月23日(月・祝)
【会場】東京創業ステーション
【TOKYO HEADLINE 最新号】米大統領選・やっぱりマスクは必要なんじゃない!?
米大統領選真っ最中にトランプ大統領がまさかの新型コロナ感染
やっぱりマスクは必要なんじゃない!?
【最新号配布開始】欅坂46インタビュー・SSFF2020特集・小池都知事インタビュー他
[9.16開幕]コロナを越えてニューボーダレスな映画祭へ!
国際短編映画祭「SSFF & ASIA 2020」
【最新号8.10より配布開始】池江璃花子が世界へメッセージ「希望が遠くに輝いているからこそ、どんなにつらくても前を向いて頑張れる」
東京2020組織委員会が7月23日、1年後に行われる東京オリンピック2020の開会式の開始時刻の20時に「一年後へ。一歩進む。~+1(プラスワン)メッセージ~TOKYO2020」と名付けられたイベントを開催。1年後のオリンピック・パラリンピックへ向け、大会を目指すすべてのアスリートへのエールと大会を支えるすべての人々への感謝や敬意を世界に向けて発信した。
開会式の舞台となる国立競技場のピッチに立ったのは競泳の2016年リオ五輪代表の池江璃花子(ルネサンス/日本大学)。池江は約4分にも及ぶメッセージを朗読した。
その中でオリンピック・パラリンピックが延期になったことでのアスリートたちの喪失感や、自らの白血病との闘病とそれを支え、今は新型コロナウイルスの感染症とも闘う医療従事者への感謝の気持ちを伝えた。メッセージの中で池江が語った「希望が遠くに輝いているからこそ、どんなにつらくても前を向いて頑張れる」という言葉はプールに戻るためにつらい治療を乗り越えてきた自らの体験を踏まえたもの。これはアスリートに限らず、新型コロナで閉塞感のある市井の人々にも勇気を与えるものだった。そして「1年後の今日、この場所で希望の炎が輝いてほしいと思います」と来年の開催へ夢をはせた。
イベントに先立つ7月17日にはIOC総会で新たな競技日程が承認された。従来計画を基本的にそのままスライドさせた形で、史上最多の33競技339種目が42会場で実施される。暑さ対策のため札幌開催に変更されたマラソン(8月7日女子、同8日男子)と競歩男女3種目については、会場での「ビクトリーブーケ」贈呈に加え、東京・国立競技場で表彰式を実施しメダルが贈られることとなった。男女マラソンの表彰式は8日の閉会式中に行う。
8月3日には東京パラリンピックの新たな競技日程も発表。五輪と同様に従来計画を踏襲。13日間で全22競技539種目が実施される。組織委は「同一会場・同一日程」を前提に調整を進め、延期前の会場を全て使用できることになった。また22競技中18競技は午後10時までに終了させるなど、ファミリー層も観戦しやすいよう配慮されたものとなった。
【7.13最新号配布開始】今月号の表紙は…… 小池百合子氏が再選果たす
新型コロナ禍での東京都知事選、投票率は前回下回る55.00%
小池百合子氏が再選果たす
東京都知事選が7月5日に投開票され、現職の小池百合子氏が約366万票を獲得し、再選を果たした。前回の約291万票から75万票上乗せする圧勝だった。この366万という数字は平成24年に猪瀬直樹氏が獲得した約433万票に次いで過去2番目。300万票を超えたのは美濃部亮吉氏、石原慎太郎氏、猪瀬氏に続いて4人目となった。
新型コロナウイルスの感染拡大防止による緊急事態宣言の余韻が残る中での選挙戦は、小池氏が出馬会見で「オンライン選挙」を宣言するなど異例の展開に。
主要候補者による討論会も地上波テレビでは一度も開催されず、盛り上がりを欠くこととなり、投票率は前回より4.73ポイント下回る55.00%と低迷した。
その中でも票を増やした小池氏に対し、2位の元日弁連会長の宇都宮健児氏は約84万票と、2014年の約98万票に届かず。公示直前に出馬表明したれいわ新選組の山本太郎氏は約65万票の3位に終わった。
野党統一候補を立てられなかったことを敗因ととらえる向きもあるが、宇都宮氏と山本氏に4位の小野泰輔氏の票を足しても小池氏には届かず。宇都宮氏を下ろして鳥越俊太郎氏を統一候補としたものの惨敗した前回に続き、リベラル層にはフラストレーションのたまる結果となった。
投票日直前の7月2日から当日の5日まで新型コロナの感染者数が4日連続100人を超えるという事態となったこともあり、当選確実が出た後に行われた5日夜の会見でも「コロナ禍の真っただ中で万歳という気持ちにはならない」と語るなど、小池氏も笑顔は一瞬。翌6日の午後に行われた会見では新型コロナウイルス対策として選挙公約に掲げていた、米疾病対策センター(CDC)の東京都版の創設に向けた準備を進めることを明らかにした。また、新型コロナの患者を受け入れた医療機関への財政的な支援などを盛り込んだ補正予算案を週内に編成する考えも示した。
【最新号6.8配布開始】新型コロナウイルスと「新しい日常」他、東京情報&エンタメ情報満載
緊急事態宣言解除も6月2日に「東京アラート」発動
小池都知事が改めて注意喚起
「面接マナー」に新常識。コロナ時代の失敗しないオンライン就活とは
就職活動や転職活動を行う人にとって、大きな関門となるのが「面接」。新型コロナウイルス感染防止の影響で、今やすっかりオンラインでの面接も珍しくなくなった。とはいえ、画面越しの面接に慣れない人や、これから就職戦線を迎える人にとっては不安も大きいはず。実は、オンライン面接ならではの作法やコツがあることをご存知だろうか?今回は「第一志望の会社で大失敗!」なんてことにならないために、今からできる準備や心掛けをプロに聞いてみた。
『TOKYO HEADLINE』5月11日発行号休止のご連絡
関係各位
平素は格別のご愛願を受けり、誠にありがとうございます。
弊紙は毎月第2月曜日に発行しておりますが4月7日に発令された緊急事態宣言を鑑み、TOKYO HEADLINE 5月11日号の発行を休止し、6月8日に「5月11日+6月8日合併号」として発行いたします。
弊紙はフリーペーパーとして都営地下鉄のラック、市中に設置したラックなどで皆様にお届けしておりますが、不要不急の外出の自粛が叫ばれる中での紙面の制作・発行は読者の皆様はもちろん、弊紙の制作及び物流にご協力いただいている皆様をはじめとした関係者の健康を考慮した場合、適当ではないと判断いたしました。
この間は不要不急の外出の自粛と接触8割減の要請を鑑みながらの記事制作を心掛け、TOKYO HEADLINE WEBにおきまして、新型コロナウイルスをはじめとした読者の皆様に有益な情報を発信してまいります。
引き続き皆様のご協力を頂き都市型メディアとして活動をして参りますのでご理解を頂けますよう宜しくお願い致します。
2020年4月14日
株式会社ヘッドライン
代表取締役 一木広治
【最新号 4.13 発行】新型コロナウイルス関連記事他、エンタメ記事満載!
安倍首相が4月7日に東京、大阪ら7都府県に緊急事態宣言
「接触機会8割減」訴える
新型コロナウイルスの感染蔓延の収束が見えない中、安倍晋三首相は4月7日、首相官邸で政府の新型コロナウイルス感染症対策本部の会合を開き、改正新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく緊急事態を宣言した。
対象地域は東京、神奈川、千葉、埼玉、大阪、兵庫、福岡の7都府県で、期間は大型連休最終日の5月6日まで。特措法に基づく緊急事態宣言は初めて。
首相は7日夜、官邸で記者会見し、宣言について「医療提供体制がひっ迫している地域が生じていることを踏まえれば、もはや時間の猶予はないとの結論に至った」と説明した。そして「人と人との接触機会を最低7割、極力8割削減することができれば、2週間後には感染者を減少に転じさせることができる」と訴え、感染拡大阻止に向けた協力を求めた。また「海外で見られるような都市封鎖(ロックダウン)を行うものでは全くない。今後も電車やバスなどの公共交通機関は運行される」とも説明。対象の7都府県の住民に向けては、生活の維持に必要な場合を除き外出を自粛するように要請した。
この緊急事態宣言により、自治体による外出などの自粛要請に法的根拠が加わることになるが、外出しても罰則はない。協力する努力義務は生じるが果たしてどこまで効果があるかは未知数。
それは外出を抑制するためにも必要と思われる飲食店等の中小零細事業者への支援策が不十分なため。
7日には緊急事態宣言と併せて、営業自粛で損失を受ける中小零細事業者への給付金や、無利子融資を盛り込んだ緊急経済対策を打ち出したのだが、自粛に伴う損失を直接補償することについては慎重な姿勢のまま。
緊急対策の規定では100万円の給付金を受けるのに事業収入が前年同月比で半減する必要があるなどハードルは高い。
また一般の家庭への現金給付については「一定の所得水準以下で収入が急減した世帯に一律30万円」となった。全国民への一律給付がなされないことについては「国会議員も公務員も収入には影響を受けていない。そこに果たして5万円とか10万円の給付をすることはどうなのだという点も考えなければならない」などと説明している。