趣味合わないカップルに聞く【相手の“不思議”受け入れ法】

2019.05.19 Vol.718
 世の中のカップルは何か共通の趣味がきっかけでくっつくことが大半だろう。しかし、何から何まで趣味や好みが一緒というカップルはそうはいない。付き合い始めて初めて分かったパートナーのあんな癖こんな癖。我慢できずに別れてしまうカップルも多いだろうが、ちょっと待て! 世の中には正反対の嗜好を持ちながらも互いに理解しあって楽しく生活するカップルもいる。そんな3組のカップルに相手の「不思議」を受け入れるコツを聞いてみた。

カンニング竹山と古谷経衡が「平成30年をぶった斬る!」

2018.12.18 Vol.713
 いよいよ平成が終わる年末、今年もさまざまなニュースが世間をにぎわせた。という事で、芸人のカンニング竹山と評論家、文筆家として活躍中で、今年初の小説も出版した古谷経衡が、平成30年を振り返るスペシャル対談を行った。ワイドショーでコメンテーターも務める2人が、社会、カルチャー、メディアなどについて語りつくす。

【徹底討論 第4弾】20代、30代の若い男女に聞きました「知っていた? どう思う?東京都が屋内全面禁煙化へ」

2018.06.11 Vol.707
 2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向け、関連施設の建設や街の整備が急ピッチで行われる中、東京都も受動喫煙防止条例の制定に向け動きを見せている。同条例の一番のポイントは屋内全面禁煙化(※一部例外規定あり)。そこにはたばことセットで楽しまれるお酒を提供する居酒屋やバーも含まれる。また、加熱式たばこも規制対象に入るとみられる中、20代から30代の若い世代の非喫煙者、喫煙者が意見交換を行った。

たばこの税収は消費税1%分。これはどうするつもりなのか?【猪瀬直樹インタビュー後編】

2018.01.23 Vol.Web Original
 本紙では元東京都知事で作家の猪瀬直樹氏に受動喫煙問題についてうかがっているのだが、今回はその後編。前編では加熱式たばこというイノベーションによってタバコを取り巻く状況はどうなっているのかといった現状を踏まえたうえで、議論の進め方について語ってもらった。後編では税収という側面から受動喫煙問題について語る。 前編はこちら

たばこ反対原理主義では話にならない。現状を踏まえた議論を!【猪瀬直樹氏インタビュー前編】

2018.01.22 Vol.Web Original
 東京都が昨年9月に「受動喫煙防止条例(仮称)」の基本的な案を公表したことから、たばこをめぐる議論に拍車がかかっている。だいたいがたばこを絶対悪のように扱うケースが目につくのだが、別の視点からこの問題について発言する識者も多い。そんななか、本紙では元東京都知事で作家の猪瀬直樹氏にこの問題について聞いてみた。

【徹底討論 第2弾】外国から来た皆さんに聞きました! 日本の喫煙ルール、どう思う? 世界に通じる? 

2017.06.26 Vol.693
 屋根のある場所ではノースモーキング! 歴代のオリンピック・パラリンピックの開催都市が厳格な喫煙ルールを導入したのに倣って、東京もスモークフリーな街へと変化しようとしている。レストランはもちろん、居酒屋やバーを含めて屋内完全禁煙化を目指すという。とはいえ、海外とは違う日本の喫煙環境、このまま屋内の原則禁煙化を進めていいの? 外国から来た皆さんに聞いてみた。

「飲食店は原則禁煙」で外食産業に約8400億円のマイナス影響?

2017.03.27 Vol.687
 東京都たばこ商業協同組合連合会らが16日、一律過度な喫煙規制への懸念を持つ人々の声を集めるべく、JR蒲田駅前で受動喫煙防止対策に関する街頭署名を行った。  今国会では、公共施設やサービス業など建物内を一律原則禁煙にする「受動喫煙防止対策の強化」の法律案が検討されている。1日には喫煙に厳しく対処する厚生労働省の法案原案が公表されたが、その案をめぐって規制慎重派を中心とした自民党側と厚労省が対立。  厚労省案は小規模なバーやスナックを規制対象外とするなど、例外場所を盛り込んだが、飲食店は原則、建物内を禁煙とする厳しいもの。これに対し、日本医師会は例外を認めることにも反対の立場を示しているが、禁煙義務化に反発し対策を発表している自民党の「たばこ議員連盟」(野田毅会長)は「原理主義的だ。禁止を前提にして進めるやり方はだめだ」と一蹴するという構図となっている。  3日には民間調査機関の富士経済は厚労省案が成立した場合の外食産業に与える影響を、「居酒屋・バー・スナック」「カフェ・喫茶店」「レストラン」といった3業態の外食店約1000軒に行ったアンケート調査を発表。その結果に基づき、約8400億円のマイナス影響が出るとの結果をまとめた。ちなみにこの数字は2015年度の外国人観光客の年間飲食費6420億円を上回るものとなっている。

「飲食店は原則禁煙」で外食産業に約8400億円のマイナス影響?

2017.03.25 Vol.687
 東京都たばこ商業協同組合連合会らが16日、一律過度な喫煙規制への懸念を持つ人々の声を集めるべく、JR蒲田駅前で受動喫煙防止対策に関する街頭署名を行った。  今国会では、公共施設やサービス業など建物内を一律原則禁煙にする「受動喫煙防止対策の強化」の法律案が検討されている。1日には喫煙に厳しく対処する厚生労働省の法案原案が公表されたが、その案をめぐって規制慎重派を中心とした自民党側と厚労省が対立。  厚労省案は小規模なバーやスナックを規制対象外とするなど、例外場所を盛り込んだが、飲食店は原則、建物内を禁煙とする厳しいもの。これに対し、日本医師会は例外を認めることにも反対の立場を示しているが、禁煙義務化に反発し対策を発表している自民党の「たばこ議員連盟」(野田毅会長)は「原理主義的だ。禁止を前提にして進めるやり方はだめだ」と一蹴するという構図となっている。  3日には民間調査機関の富士経済は厚労省案が成立した場合の外食産業に与える影響を、「居酒屋・バー・スナック」「カフェ・喫茶店」「レストラン」といった3業態の外食店約1000軒に行ったアンケート調査を発表。その結果に基づき、約8400億円のマイナス影響が出るとの結果をまとめた。ちなみにこの数字は2015年度の外国人観光客の年間飲食費6420億円を上回るものとなっている。

【徹底討論】東京五輪きっかけで変わる東京 そこまで必要? 「屋内全面禁煙化」

2017.02.27 Vol.685
 東京が変化している。新しい施設が次々と姿を現したり、道路などインフラの整備もあちこちで行われていて、その多くが2020年の東京五輪を目指している。さまざまなルール改変も進行中で、たばこについても喫煙室以外での屋内全面禁煙化とさらに厳格なルールが導入されそうだ。国際的なルールにならうべきとの声も大きいが「みんなそうだから」でいいの? 喫煙者・非喫煙者に意見を交換してもらった。

安藤美姫が禁煙大使「ぜひ少しずつ禁煙を」

2014.06.02 Vol.618
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 フィギュアスケーターの安藤美姫が世界禁煙デーの5月31日、都内で行われた記念イベントに出席した。安藤が禁煙大使に任命されたもので、「ぜひ少しずつ禁煙してほしい」と、メッセージを送った。

 母親になったことで、受動喫煙についての意識が高くなったとし、「たばこは喫煙者以上にその周りの禁煙者に煙で害を及ぼしています。子供が煙を吸うことでぜんそくなどの病気になる可能性があると知り、母親としてショックです。喫煙する方は、大切な家族を守るために、ぜひ少しずつ禁煙をしていただきたいと思っています」と、話した。

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