アントレプレナーシップの醸成を目的とした早稲田大学発の学生団体「Beyond 2020 NEXT PROJECT」は8月21日、Startup Hub Tokyo 丸の内にて、元NewsPicks編集長 PIVOT 佐々木紀彦氏を迎え、佐々木氏の基調講演および「1DAY起業家養成講座」と題し佐々木氏からの直接フィードバックをもらえるワークショップを開催。注目起業家による講演とフィードバックに、学生たちもアントレプレナーシップを大いに刺激された様子だった。
創業支援施設「TOKYO創業ステーション」が3月3日、設立5周年を記念したオンラインセミナー「未来を創る起業～TOKYO創業ステーション5周年Thanksイベント～」を開催し、一橋ビジネススクールの楠木建教授の基調講演や起業家3名によるトークセッションが行われた。
流行に敏感なグルメの人だけでなく、ベジタリアンやヴィーガン、ハラール、アレルギーの人や糖質や塩分を控えたい人まで、みんなが同じテーブルで自分に合った美食を楽しめたら…。そんな理想を実現した元麻布のレストラン「EPICURE（エピキュール）」。オーナーシェフにして「ケアリングフード」の第一人者・藤春幸治氏が語る、飲食店の新たな価値とは。
「小学生のころ2カ月ほどイギリスに留学したことがあり、そのときから世界で学びを得たいという気持ちを持つようになりました」と語る鈴木ゆりえさん。小学生で得た原体験を胸に、早くから自分の活躍の場を世界と見定めて海外へ飛び出し、現在では若手起業家を支援する鈴木さんが日本のスタートアップにエールを贈る！
元サッカー日本代表でAuB（オーブ）株式会社代表取締役の鈴木啓太が30日、丸の内のTOKYO創業ステーションにて行われた配信イベント「ネクストキャリアの見つけ方」に登場し、自身の起業家としての原点を語った。相手役はStartup Hub Tokyo 丸の内コンシェルジュの木村佳晶。
「Startup Stage 2020～関東ビジネスプランコンテスト～」が19日、東京・丸の内の創業支援施設Startup Hub Tokyoにて行われ、ファイナリスト10組から学生の部、一般の部それぞれ最優秀賞と、全国大会である「起業家甲子園」「起業家万博」への選出者が決定した。
「Startup Stage」は同施設が年に1度、開催しているビジネスプランコンテスト。全国大会「起業家万博（一般向け）／甲子園（学生向け）」挑戦権を目指す関東地区予選でもある。
4回目を迎える今年は「ICTを用いたビジネスプラン」をテーマに開催。また、新型コロナウイルス感染症対策として観覧はオンラインで実施。会場では徹底した対策のうえ、ファイナリスト10組がプレゼンテーションを行った。
同コンテスト出場が決定してから2カ月、担当のメンターとメンタリングを重ね、プランはもちろんプレゼンテーションにも磨きをかけてきたファイナリストたち。
学生の部の最優秀賞は、多くの課題を抱え、まだ競合サービスも少ないベトナムで、保育園・保育士の業務をICTによる効率化でサポートするサービス「MoGuCare」を手掛けるWELY株式会社・松岡奈々さんが受賞。一般の部の最優秀賞は、タクシーなどの車窓を広告メディアとして活用するサービス「CarWindow」を提案する株式会社Lauraの中村将也さんが受賞した。
そして、全国大会「起業家万博」「起業家甲子園」の出場権が与えられるNICT賞には、学生の部からVRキャンパスツアーのサービスを提案するEmptyPlatformの渡辺三冬さんが受賞。国内はもちろん海外から日本の大学への留学希望者も利用できるサービスにしたいという事業の伸びしろを評価された。
一般の部からは、スマホと連動するデバイスを用いて空間認識に障害のある人などが道に迷わないようサポートするサービスを提案するLOOVICの山中亨さんが受賞。審査員は「日本はシルバー先進国でもあるので、世の中にインパクトを与えそうな事業」と可能性に期待を寄せた。
その他、協賛企業賞ではヘッドライン賞に、学生部門から、衰退が懸念される伝統工芸品専門のECサービス「ハラハチ工房」を手掛けるハラハチブンメの土橋哲展さんが、一般の部からLauraの中村さんが選ばれた。
最後に、Startup Hub Tokyo 丸の内の起業コンシェルジュ細江裕二氏は総評として、リモートでメンタリングを行うなどコロナ禍でビジネスプランをブラッシュアップさせてきたファイナリストをねぎらい「次のステージに出場する人もいるが、それがゴールではありません。自分の事業を思い通りに達成していくことが本来の目的。今日まで頑張ってきたことを継続して、よい事業を作っていっていただければ」とエールを贈った。
「友人が“駅が怖い”と言う。ICTでなんとかできないか」。2014年、視覚障害の友人を持つ同僚が、こう相談を持ちかけた。それが、友枝さんと社会課題との出会いだ。
メーカーの研究所やシンクタンク系企業で、CGやAI、医療システムに至るまで、ソフトウェア開発に従事した友枝敦さん。それまで障害のある人と接する機会はほとんどなかったが、2020年2月、仲間とともに、要配慮者が近くの支援者にサポートを求められるスマートフォンアプリ「袖縁」を開発する社会起業家になった。5年半の歳月を経て見えたのは、心のバリアフリーという闘いだ。
私たちの生活に欠かせない「水」。東京都の水道事業が人口減少や施設の老朽化に直面する中、将来にわたり持続可能な事業を運営するために、2020年4月1日、技術系業務と営業系業務・IT系業務が統合し、日本最大級の水道トータルサービス会社「東京水道株式会社（Tokyo Water）」が誕生した。水源から蛇口まで、水道業務全般を担うという新会社設立の経緯や水道事業の未来について、野田数社長に話を聞いた。（聞き手・一木広治）
何か新しいことが始まりそうな令和新時代。高校生たちの頭の中は、そんな時代にふさわしい、未来を想像させるビジネスアイデアで詰まっていた。
2019年12月、東京都の創業支援施設Startup Hub Tokyoが年に1回開催するビジネスプランコンテスト「STARTUP STAGE 2019－関東ビジネスプランコンテスト」で唯一の高校生チームとして参加した茨城県立土浦第一高校の3人、Areal（アリアル）。計10の参加チームの中から、将来性やエンターテインメントへの貢献を称えた「ヘッドライン賞」を受賞した。高校2年生たちが描くのは、“個人が利用できるコンテンツのプラットフォーム”。著作権や規制も多いコンテンツの世界で、クリエーターがのびのび創作活動できる場を作れないだろうか。そんな思いで始まった活動やアイデアをメンバーの荒井柚月さん、岡﨑翔吾さんが語った。
東京都の創業支援施設Startup Hub Tokyoが年に1回開催するビジネスプランコンテスト『STARTUP STAGE 2019－関東ビジネスプランコンテスト』が行われ、一般の部に参加した2社が、全国大会である「起業家万博」出場のチャンスを獲得した。
全国大会「起業家万博（一般向け）／甲子園（学生向け）」挑戦権を目指す関東地区予選という位置づけでもある『STARTUP STAGE 2019』。この日は「学生の部」「一般の部」各5チーム、計10チームのファイナリストが出場。各チームごとに代表者が7分間でピッチを行い、5分間で質疑応答を行う。審査員は、Startup Hub Tokyoコンシェルジュで、早稲田大学総合研究機構グローバル科学知融合研究所招聘研究員、Founder Institute東京ディレクターの奥田聡氏、総務省関東総合通信局情報通信部長・小野寺昭彦氏、株式会社ジェネシア・ベンチャーズ代表取締役社・田島聡一氏、国立研究開発法人情報通信研究機構デプロイメント推進部門部門長・廣重憲嗣氏、Full Commit Partners代表パートナー・山田優大氏。
「起業に興味があるけれど、何から始めたらいいの？」、「社会で活躍するにはどんな道があるのだろう」と自身のキャリアに思いを巡らす学生も多いはず。そうした学生らに向け、早稲田大学では、次世代アントレプレナー人材のすそ野拡大に向けた「Future-EDGE人材」と、実際の起業・新規事業創出に向けた「EDGE-NEXT人材」を文理融合で養成することを掲げる、早稲田次世代アントレプレナー育成事業「WASEDA EDGE-NEXT」を開催中。8月18日、そこに参加する学生が中心となり行うイベント「Beyond 2020 NEXT PROJECT」シリーズが、都内で開かれた。
「Beyond 2020 NEXT PROJECT」は、「起業を身近に」をテーマに、人と人とのつながりを広げるために、起業家と学生とをつなぐイベント。学生たちが、これからの世界をリードするためにどのような考えが必要かをワークショップを通じて学ぶ。2017年にスタートし、今年で3年目を迎えた。
テーマは、新時代の起業家
今回のテーマは、「アントレプレナー2.0 −新時代の起業家たち−」。令和新時代を迎えたなか、これからの起業家に必要なマインドやビジネスの着眼点などについて、3部構成で議論が交わされた。この日は、起業を目指す学生など45人が東京・丸の内の「TOKYO創業ステーション STARTUP HUB TOKYO」に集結。冒頭あいさつした来賓の文部科学省 科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課長の斉藤卓也氏は「今日の機会を通じて新しいネットワークができれば」と期待を寄せた。
まずは、アイスブレイク。第1部では、「若手起業家×学生ワークショップ −アントレプレナー2.0−」と題して、グループワークを行った。自己紹介のあと、学生6人と若手起業家がメンター1人がグループになり、「Beyond 2020のビジネスを想像せよ」というテーマで2020年以降のビジネスアイデアを出し合った。最初は緊張した表情の学生たちも、制限時間40分の中で、だんだんと意見を出し合い、活発な議論に。
つづくプレゼンテーションでは、様々なアイデアが飛び出した。外国人観光客向けの乗り換えアプリや、オリンピックボランティア15万人を広告宣伝に生かす仲介サービスなど、それぞれの班ごとにユニークなアイデアを発表。審査員を務めた早稲田大学経営管理研究科 樋原信彦准教授は、宿泊や観光はすでに数多く挙げられたテーマだとした上で、「ニーズは大会中だけでなく、大会後も続くと思う。大会後のホテル活用など、どこにニーズがあるのか、考える余地はたくさんある」とアドバイスした。
また、株式会社ブルータス・コンサルティング エグゼクティブ・ディレクターの中川卓也氏は、優秀賞に2班のアイデア「オリンピックを一緒に応援する観戦場所の検索アプリ」を挙げ、「オリンピック後の事業継続性で差がついたかなと思う。2班のものは、オリンピックに限らず、そのほかのイベントや演劇などでも活用できるのかなと思う」と講評した。
10年後に大きな市場をねらう
第2部では、若手起業家の株式会社マイナースタジオ石田健社長による特別講義「アントレプレナー2.0 −次世代の起業家に必要なこと−」が開かれた。石田氏によれば、起業はやりたい事業領域の有無や、収益を目指すうえでの短期・長期の視点により分類できるという。それぞれのタイプについてメリットを挙げたほか、起業で得られる経験や知識、判断力は汎用性があるとした。
また、一般には難しいと思われるような逆説的な考えがスタートアップのアイデアには大事だとし、様々な着眼点を紹介。なかでも「10年後に大きな市場をねらう」というテーマでは、世界最大手のライドシェア米Uberやビットコインの例を挙げ、10年間での急成長を振り返った。多くの人は10年後のマーケットを想像できない、あるいは怖くて参入することができないとした上で、「大事なのはエビデンスを持ってきて、そこに張れるかどうか。自分はこっちだと思う、と張れるような人になって」と学生らにアドバイスした。
第3部では、ラジオ番組「JAPAN MOVE UP！」の公開収録も。アントキの猪木がゲスト登壇し、町役場で働く職員だった猪木が、お笑い芸人になるまでの経緯や仕事についてトークを繰り広げ、会場を盛り上げたほか、おなじみの「1、2、3、ダー！」のギャクを披露し、学生たちに気合を入れた。最後は、主催の早稲田大学朝日透教授があいさつ。「大学の中で、ネットワークのベースになるものがあればと思いサポートしているプロジェクト。ぜひ今日をきっかけに新しいイノベーションを考え、世界で戦って」とエールを贈り、会を締め括った。
