人気漫画『ONE PIECE』の人気キャラクターたちが描かれた『超巨”大海賊”百景』が17日、竹芝の「ウォーターズ竹芝」に登場し、ファンを喜ばせている。
今月3日に100巻が発売されたことを記念して行われている巨大展示で、全世界を対象に実施されたキャラクター人気投票の上位キャラクターを中心に、作者である尾田栄一郎氏が描き下ろした「WT100記念 尾田栄一郎描き下ろし 大海賊百景」を大型コンテナ6台をつなげた縦5メートル×横18メートルの巨大サイズにプリントしている。
また、隣接するアトレ竹芝の1階には、作品の歴史を振り返る「100巻立ち読み図書館」も登場。全100巻が整然と並んだ本棚は壮観で、名シーンやお気に入りのシーン、年表のなかで気になったシーンを読み返したりして楽しむことができる。
9月26日まで。
森永乳業が、全国47都道府県の20～50代男女1万2032名を対象に「大腸環境」実態調査を実施した。
昨年の調査結果と比べ 「大腸（腸内・おなか）の健康を意識している」人は17.2％増加。コロナ禍で自粛が長引くなか、健康への意識の高まりが反映されたようす。
また、コロナ禍前より「ストレスを感じることが増えた」人は「増えた」と「やや増えた」を合わせて50.7％と、2人に1人の計算に。ストレスを感じることが「増えた」人の51.2％は「大腸の不調がある」と答えており、ストレスが「変わらない」人の34.9%や「減った」人の34.5％に比べて、大腸の不調を感じている傾向にあることが分かった。
さらに同調査では「大腸環境」の乱れの特徴である「便秘」の状況も調べて県別にランキング化。「バランスの良い食事の回数」「便の形状・色」といった、昨年の調査と同じ14項目の「便秘指標」に関する質問を行い、回答を点数化。その合計点数を元に「快便偏差値」を算出した。
その結果、2021年の快便偏差値が最も高いナンバーワン快便県は「東京都」。昨年の15位から14位ランクを上げて1位となった背景には、自粛生活で「バランスの良い食事の回数」や「睡眠時間」が増えたことがプラス要因となったもよう。
コメントによると「東京都民のキーワードは“変化に対する適応”です｡東京の人はバランサータイプの人が多く､成績でいうとオール4｡新しい文化に対する適応や､環境の変化への対応が早く､協調性が高いのが特徴」とのこと。
2位は神奈川県、3位は愛知県と続いた。一方で「大腸環境」の悪化が疑われる、快便偏差値が最も低かった県は「青森県」となった。
コロナ禍前と比べて「バランスの良い食事の回数」「発酵食品の摂取量」「運動量」「睡眠時間」の各項目で「増えた」人は「変わらない」「減った」人よりも快便偏差値が高くなる傾向が明らかとなり、今回の調査結果で、長期自粛による生活習慣の変化が、快便偏差値に影響していることが見て取れる。
森永乳業株式会社調べ「『大腸環境』実態調査」より。
IR事業をめぐる汚職事件で収賄と組織犯罪処罰法違反（証人等買収）の罪に問われた衆院議員、秋元司被告に実刑判決を言い渡した東京地裁の丹羽敏彦裁判長「最低限の順法精神もない。実刑は免れない」（9月7日、判決公判で）
→国会議員なのに順法精神がないって言われちゃった。
学校法人「森友学園」の国有地売却問題について自民党総裁選に出馬表明した岸田文雄前政調会長「行政や司法の対応が確定し、求められれば説明をする。それ以上でも以下でもない」（9月6日、出演したインターネット番組で）
→再調査を否定したと世間は判断。
自民党の甘利明税調会長が総裁選出馬意向の河野太郎ワクチン担当相について「菅義偉首相がダメだとたたかれた一番の原因が新型コロナウイルスワクチンの迷走と言われ、それでワクチン担当相の評価が上がるってどういう構図になっているのかよく分からない。半分くらいは菅首相に分けてやったら」（9月6日、国会内での講演で）
→河野さんのことお嫌いですか？
米ホワイトハウス報道官が菅義偉首相が自民党総裁選への不出馬を表明したことに関し「バイデン大統領は、菅首相のリーダーシップに感謝している」（9月3日）
→リップサービスの典型？
自民党の下村博文政調会長が総裁選出馬を断念した際に「政調会長をしながら総裁選の準備をするということは、人としてできないと判断した」（8月30日）→出ようとしてたやん。
特定危険指定暴力団「工藤会」（北九州市）トップの総裁、野村悟被告が死刑判決後に裁判長に「あんた、生涯後悔するぞ」（8月24日、判決公判で）
→こ、後悔とは？
IR事業をめぐる汚職事件で収賄と組織犯罪処罰法違反（証人等買収）の罪に問われた衆院議員、秋元司被告（49）らの判決公判が9月7日、東京地裁で開かれ、丹羽敏彦裁判長は秋元被告に対し、懲役4年、追徴金約758万円（求刑懲役5年、追徴金約758万円）の実刑判決を言い渡した。現職国会議員への実刑判決は異例。丹羽裁判長は贈賄側の証言は信用できると指摘し、収賄と証人等買収のいずれの罪も認定した。
「アウト、セーフ、ヨヨイノヨイ」の掛け声でじゃんけんをする松山市発祥の「野球拳おどり」の商標登録が9月6日までに、特許庁に認められた。松山市と松山商工会議所が「名称が勝手に使われ、ブランドイメージを下げることを防ぎたい」として昨年9月、商標登録を出願していた。野球拳の始まりは大正13年。野球が盛んな四国で、実業団の大会で伊予鉄チームは試合に完敗し、その日の懇親会で、伊予鉄チームが即興で作り上げ披露した。宴会芸として定着し、やがてお座敷文化に発展した。
愛知県常滑市で8月29日に開催された野外音楽イベント。新型コロナウイルス対策が徹底されず問題となったが、その後、観客からクラスターが発生。経済産業省は9月7日、主催者側へ交付が決まっていた最大3000万円の補助金を取り消す方針を決めた。
大阪府は9月8日、新型コロナウイルスに感染した10代の男性が7日に死亡したと発表。成人に近い10代後半で、基礎疾患を含む複数の重症化リスクの要因があり、ワクチンは未接種。厚生労働省によると、1日までにコロナ感染が原因で死亡した10代以下の患者は報告されていないといい、全国でも初めてとみられる。
東京2020パラリンピック競技大会が9月5日、12日間の熱戦を終え、閉幕した。史上最多の参加人数や、日本勢のメダルラッシュ、国内外から高い評価を受けた開閉会式など、「コロナ禍でできる最高のパラリンピック」として、パラリンピック史に新たな歴史を刻んだ。
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東京オリンピック・パラリンピックは新型コロナウイルス禍での無観客開催でチケット収入が大幅に減少するなどしたため、決算の赤字は確実な情勢となった。
その赤字をどこが負担するのか、国、東京都、組織委員会の3者による綱引きが、これから本格化しそうだ。
大会の経費は新型コロナの感染対策費用などを盛り込んで膨れ上がり、昨年末段階で1兆6440億円となった。これを組織委（7060億円）▽都（7170億円）▽国（2210億円）−の3者で分担する。今後、収支を計算する決算の作業に入るが組織委の武藤敏郎事務総長は6日の記者会見で「赤字の規模は今後精査して出てくるが、3者間で解決策を見いだしたい」と述べた。
これに先立つ7月には、丸川珠代五輪相は閣議後会見で「組織委でチケットも含めた収入の精査に加え、さらなる経費の精査を行っていくべきだ」と述べ、国の負担に一歩引いた姿勢を見せた。招致段階の立候補ファイルでは、赤字は都が穴埋めし、賄えない場合は国が対処するとしている。
一方、小池百合子都知事は8月の定例記者会見で「取り決めは取り決めである」としながら、負担について「決算時点の話になるので、関係者がそろって協議をしていく仕組みになっている」と述べた。都の負担という流れに予防線を張り、国や組織委と調整が必要だと強調した。
武藤氏は6日、決算時期について「確定するのは（来年）4月以降だが、大枠はもっと早く決めたい」と述べている。どこが負担するにしても来年度の予算編成に影響してくることから早期の決着が望まれる。
東京都は11日、新型コロナウイルスに新たに感染した人が1273人確認されたと発表した。重症者は233人だった。
感染者がもっとも多かったのは20代で317人で、続いて30代253人、40代189人、10歳未満134人、50代130人、10代は126人だった。65歳以上は94人だった。
また、40代から90代までの男女17名の死亡も発表された。
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東京都は10日、新型コロナウイルスに新たに感染した人が1242人確認されたと発表した。重症者は243人。
感染者がもっとも多かったのは、20代で330人、続いて、30代222人、40代210人、50代142人、10歳未満106人、10代98人だった。65歳以上は98人だった。
また、40代から90代までの男女15名の死亡も発表された。
東京商工会議所は東商会員限定のオンライン商談システム「東商 BIZ – ON」（トウショウ ビズオン）を14日から稼働させる。製品のPR、商談のマッチング、案件への申し込み、商談実施までを一貫してオンラインで行えるシステムで、商工会議所がこうしたシステムを開発・提供するのは全国でもまれ。
同システムでは、製品・サービスの売買に関する商談はもちろん、共同開発や人材育成の提案など、業種や職種に限定されずに幅広い案件を登録できる。また、マッチングが成立するとミーティングルームが自動で作られるため、スムーズに商談へと移行できる。
新型コロナウイルス感染症の影響によって対面形式での商談会や交流会の実施が困難になっている。同システムによって事業主が抱える問題を解決しようというのが狙い。
