日本マリン事業協会がコロナ禍におけるマリン市場の動向を報告

2022ミス日本「海の日」の属安紀奈さん、柳弘之会長、JMIAマリンアンバサダーを務める杉浦琴乃さん(左から)

 一般社団法人 日本マリン事業協会が3月1日、新型コロナウイルス感染症が拡大するなかでのマリン市場の動向について報告した。

 この日、協会は会見を開き、新型コロナの影響で一昨年は開催を中止し、昨年は屋外のリアル会場とバーチャル会場の2本立てで開催した「ジャパンインターナショナルボートショー」を今年は屋内と屋外の2つのリアル会場とオンラインで開催することを発表した。

 その会見の冒頭で柳弘之会長が「コロナが席巻し、3年目。過去2年間の世界の市場を見て、我々が感じている2つの価値観がある。一つは“パーソナルな時間、空間が大事”であり、そういう製品やサービスが非常に注目されてきたということ。二つ目はアウトドア。アウトドアで過ごす時間、空間が非常に大事であるということ。特にアウトドアで家族や大事な人と過ごす時間や空間が世界的に非常に大事にされているという感じがする。それは市場の活況等からお客様に根付いてきたなと感じている」などと語った。

 それを受け佐伯誠治専務理事が最新のマリン市場の動向について「アウトドア志向が追い風」「増える新規参入者」「変わる遊び方」という3つの視点で説明した。

 それによると“3密を避ける”“家族・友人と安全に楽しめる”という理由からユーザーのアウトドア志向が増加。これによりキャンプ、釣りといった野外でのレジャーを楽しむ人が増え、それがマリンレジャーにつながり、特に女性の新規免許取得者が激増したという。

 その免許取得のきっかけは「テレワークなどで時間的・金銭的余裕ができた」「海外旅行・趣味の代わりに」「三密を避ける遊びがしたかった」というもの。

 免許取得後はシェアリングシステム、レンタルボートを利用する人が多く、シェアリングについては全国の主なマリンクラブからのデータによるとコロナ前に比べ、新規の入会者が44%増えているという。この数字は傾向をつかむための調査によるもので佐伯氏は「なかなか統計がないことから数としてはもっと多いと思う」と語っている。

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